「グローバル就業意識調査2025」日本の就業観の変化分析　IRP調査

株式会社インディードリクルートパートナーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野健）は、日本の就業観の変化について調べたIRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」のデータ分析結果を発表した。

調査概要

調査方法：インターネットモニター調査
調査対象：20歳～69歳の就業者（今回はフルタイム勤務者のサンプルのみ利用）
有効回答数：日本：12360、アメリカ：10312、中国：1048、イギリス：1048、フランス：1048、ドイツ：1048（うち利用した「5年前は働いていなかった」を除くフルタイム勤務者のサンプルは14398）
調査実施期間：2025年3月上旬～中旬
調査機関：インディードリクルートパートナーズ、Indeed
出典元：仕事の重要度が5年前から「上がった」20.2％、主要国の中で最低 背景には「ワークライフバランスの重視」と「成果が賃金に反映されない現状」（株式会社インディードリクルートパートナーズ）

日本では「仕事の重要度」が上がりにくい？

同社はIRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」を基に、日本においてフルタイムで働く人の「人生における仕事の重要度」に着目して分析。その結果、5年前と比べて「上がっている（「とても上がっている」「上がっている」）」との回答は20.2％で、アメリカや中国といった海外主要国と比べ、低い数値を示した。

その背景として同社は、「日本では諸外国に比べてワークライフバランスを重視する傾向がみられている」ことや、「働きぶりが賃金増加につながる期待を持ちにくい状況にある」ことが影響していると分析している。

さらに、仕事の重要度が「上がっている」と回答した人は、適正な評価やフィードバックを受けていると感じる割合が高いことが判明。自身の仕事の状況について「自分のスキルや経験を活かすことができている」という回答をはじめ、会社の将来の成長への期待度や成長機会の提供に対する満足度も高かった。こうした自己効力感の高まりと将来への期待感が、仕事の重要度の上昇にもつながっている様子がみられている。

まとめ

本調査では「仕事の重要度」を上げていくうえでの「自己効力感」の重要性が示唆された。より意欲的に働くには、従業員の「自信」を育んでいく必要性があると考えられる。成果だけに注目するのではなく、そのプロセスに対しても適正な評価やフィードバックを実施していくことがカギになりそうだ。

加えて、自身の働きが会社の成長につながっていると感じられることや、それによりさらに自身が成長できるという期待を持てることの重要性を本調査の結果は裏付けている。「働き方改革」といわれるようになって久しいが、人手不足が深刻さを増している中、改めて理想的な働き方を考えるタイミングに来ているのではないだろうか。