約8割が「部門・拠点間の情報共有」の格差を実感　Jストリーム調査

株式会社Jストリーム（代表取締役社長：石松俊雄）は2025年8月、従業員のエンゲージメントを下げ事業推進の妨げとなりうる「部門・拠点間の情報格差の実態や社内での有効な情報共有施策に関する調査」を実施。社内での情報格差がもたらす問題や適切に情報を共有することの意義、効果的な施策について明らかにした。本調査では、社内情報共有に関する営業現場の認識を明らかにすることで、企業運営の改善につなげることを目的としている。

調査概要

調査手法：インターネット調査
調査対象：20～59歳男女、会社員／事前調査において、営業・セールス職に従事しており、所属会社で部門・拠点間における情報共有が実施されていると回答した者
有効回答数：1275件
調査期間：2025年8月
出典元：営業・セールス現場に広がる“情報格差”の実態（株式会社Ｊストリーム）

情報格差を約8割が実感　業務への影響は？

本調査では、所属会社での部門・拠点間の情報共有について格差を感じるか尋ねたところ「はい、感じる（45.5％）」「状況による／一部に感じる（34.2%）」と、約8割が格差を実感していることが明らかになった。

「情報格差がある」と感じるものとしては「他拠点・他部署の業務内容や成果（74.4％）」「部門横断プロジェクトの進捗状況（73.7％）」「制度・人事情報（67.1％）」などが多いようだ。

また、情報格差が業務や気持ちに与える影響については「モチベーションやエンゲージメントの低下（17.6％）」「部門間の連携が悪くなる（16.2％）」「業務効率の低下（14.3％）」といった声が寄せられたという。

なお、格差解消に有効と思う対策としては「部門間で共有される資料や報告を一元管理できるようにする（66.0％）」「社内ポータルやイントラの情報を見やすく整理する（64.2％）」「情報共有のルールやガイドラインを明確にする（62.2％）」との回答が上位に並んでいる。

まとめ

部門・拠点間の情報共有について改善の余地が大きいことが、可視化された本調査。特に業務内容や成果、プロジェクトの進捗などの共有において、格差を実感している人が多いようだ。

情報格差があることで「エンゲージメントが低下する」という声も挙げられており、情報共有に関する改善は急務と言える。情報の整理や情報共有ツールの整備、使用ルールやガイドラインの明確化など、格差解消に向けた施策の参考にしたい。