約5割が退職「メンタル不調による休職明け」20代は7割超　レバレジーズ調査

レバレジーズ株式会社が運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」は、メンタルヘルス不調による休職者の実態調査を実施した。本調査は、厚生労働省の「労働安全衛生調査（※）」で、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1ヵ月以上休業又は退職した労働者がいる事業所の割合が10年間で10.0％から13.5％に上昇したことを受けて実施されたもの。

※参考：労働安全衛生調査（実態調査）（厚生労働省）

調査概要

調査対象：正社員として勤務していた際にメンタルヘルス不調によって休職した20~60歳の男女329名
調査年月：2025年7月14日～18日
調査方法：インターネット調査
回答者数：329名
調査主体：レバレジーズ株式会社
実査委託先：GMOリサーチ&AI株式会社
出典元：レバレジーズ株式会社

メンタル不調による休職のきっかけと取得期間

同社はまずはじめに、過去にメンタル不調を理由に休職をした方を対象に、休職したきっかけについて質問。その結果「職場の人間関係（24.3％）」「職場内のハラスメント関連（22.8％）」「業務量の多さ（22.5％）」といった回答が上位に並んだ。

また、休職期間については「1年以上（34.7％）」が最も多い一方、20代では「1ヵ月以上～3ヵ月未満（43.2％）」が最多に。年齢が上がるにつれ、休職期間が長期化する傾向がみられたという。

休職明けに約5割が退職、20代は7割超　1割超は雇用形態を変更

続いて、休職明けの対応について質問。「休職前と同じ部署に復帰（36.1％）」が最多となった。一方で「休職後、別の会社に転職（14.6％）」「休職後、退職し働かなかった（35.0％）」などの回答から約5割の人が、休職後に退職していることが明らかになった。退職した人の割合は、20代では7割を超えた。

復職または転職をした人の雇用形態については「正社員（86.9％）」が9割近くに。しかし、1割以上の人が「契約社員（4.2％）」や「パート・アルバイト（7.5％）」へと雇用形態を変更していた。

約半数は再休職、転職者でも4割以上に

次に、復職または転職をした方を対象に、再度メンタルヘルス不調を理由に休職したことがあるかを質問。「再休職の経験がある（53.7％）」との回答が半数を超えた。別の企業に転職した人でも、約4割は再休職をしていた。転職先に病名や休職の事実について「伝えなかった（39.6％）」と回答した人も一定数存在している。

なお、1度目の休職から復職後、再度休職に至るまでの期間は「1年未満」が過半数を超えた。短期間で再休職する傾向が多くみられた。

まとめ

休職後の退職は約半数に及んでおり、復職や転職をしてもそのうちの半数以上が再休職。本調査は、メンタルヘルスの不調がキャリアにもたらす影響の大きさを可視化する結果となった。

従業員の休職は企業にとっても大きな影響をもたらす。その影響は人材の損失のみにとどまらない。業務分担の対応やほかの従業員の負担増加は避けられず、フォローなどが必要となる。

メンタル不調は程度の差こそあれ、誰にでも起きうる。だからこそ、休職を防ぐことが何よりも重要といえるだろう。職場のメンタルヘルスケアについて、サポート体制や制度を見直す機会にしたい。