「リファラル採用」8割が導入も「広報」や「成果」に課題　ウィルグループ調査

株式会社ウィルオブ・パートナー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：清水巧）は、企業で人事・採用職として働く全国の20歳～59歳の男女416名を対象に「リファラル採用に関するアンケート調査」を実施。既存の社員が友人や知人を候補者として勤務先に紹介する、リファラル採用の実情を発表した。

調査概要

調査概要：リファラル採用に関するアンケート調査
調査期間：2025年7月22日～7月28日
調査方法：オンライン上でのアンケート調査
調査対象：人事・採用職として働く20歳～59歳の男女
有効回答数：416
出典元：調査名（ウィルオブ）

「リファラル採用」導入企業は8割超　運用の課題は？

本調査では「リファラル採用」という言葉を「知っている（ 64.7% ）」と回答した人に対して「あなたの従事する会社では、リファラル採用を実施していますか？」と質問。その結果「実施している（81.4％）」が8割を超えた。さらに「リファラル採用を実施している」と回答した人を対象に「リファラルでの採用実績はありますか？」と質問。91.8%が「採用実績あり」と回答した。

続いて「リファラル採用を実施・検討する上での課題（複数回答）」について質問。回答の上位には「社員への広報ができていない（33.5%）」「成果が出ない・出るか不透明（30.9%）」「社員の協力が得られない（30.1％）」が挙げられている。「わからない／特にない」との回答割合はわずか9.3%にとどまっており、9割超が何らかの課題を抱えていた。

また「リファラル採用専用のシステム・ツール」については「導入している（56.6％）」が、半数を超えた。

まとめ

英語の「Referral（紹介、推薦）」に由来し、欧米では主流となっているリファラル採用。日本でも多くの企業に浸透しており、そのほとんどで採用実績も出ていることが判明した。その一方で「広報」や「成果」に対する課題感も大きいことがわかった。質の高い人材の採用や、採用コストの削減が期待できるが、社員への十分な周知や、協力がなくては実績を出すのは難しい手法でもある。

事実、課題をたずねた項目の上位回答には「社員の協力が得られない」との声もあった。社員が自社を「ぜひ紹介したい」と感じていないケースも少なくないことが推察される。待遇や社風、働きやすさなど、社員が十分な魅力を感じているかどうかも、改めて見直す必要がありそうだ。