オフィス改革を行った中小企業7割超が効果を実感　フォーバル GDXリサーチ研究所調査

フォーバル GDXリサーチ研究所（本社：東京都渋谷区、所長：平良学）は、株式会社フォーバル・リアルストレート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：芳賀 直樹）と共同で「中小企業の働く場の在り方」というテーマでの研究を実施した。

調査概要

調査主体：株式会社フォーバル・リアルストレート／フォーバル GDXリサーチ研究所調べ
調査期間：2025年3月6日～2025年5月19日
調査対象者：東京都内の中小企業経営者
調査方法：ウェブでのアンケートを実施し、回答を分析
有効回答数：118人
出典元：研究レポート　中小企業の働く場の在り方（フォーバル GDXリサーチ研究所）

約半数がオフィス環境整備を実施　効果実感の声も多数

本調査では、オフィス空間の多様化が進む中、オフィス環境の整備を実施した企業が47.5%と約半数に及ぶことが明らかになっている。

さらに本調査では、実施した企業の目的について質問。その結果「業務生産性を向上させるため（66.1％）」「エンゲージメントを高めるため（28.6％）」との回答が多く、業務生産性向上への期待が大きいことがわかった。

続いて本調査では、オフィス環境整備の目的それぞれに対して「業務生産性」「コミュニケーション」「エンゲージメント」「採用」の4つの課題に分類。取り組んだうえでの効果を尋ねた結果「とても効果があった」「ある程度効果があった」という回答の合計が、全課題に対して過半数を超えたことを報告している。

特に「業務生産性」では 「とても効果があった（35.7％）」「ある程度効果があった（48.2％）」の合計が83.9％に。また 「コミュニケーション」では 「とても効果があった（23.6％）」「ある程度効果があった（50.9％）」の合計が74.5％と、効果を実感した声がより多い傾向がみられたという。

まとめ

従業員の業務改善や、エンゲージメントの向上を目的に、オフィス環境整備を実施する企業が多いことが明らかになった。実施後の効果としては「業務生産性」と「コミュニケーション」において特に実感する人が多いようだ。

オフィス環境は多様な側面から経営に影響をもたらすこともあり、整備の実施は企業にとって重要な取り組みのひとつだ。資源・スペースに制約が多い中小企業こそ、より有効に活用していくためにも、オフィス環境の見直しは不可欠と考えられる。本調査結果も参考に、現状が十分な効果をもたらす環境となっているか、見直す機会としてみてはいかがだろうか。