日本の労働者が自認しているスキルは米国の約１/４？　Indeed調査

Indeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：淺野健）は、日本と米国の労働者（各国3096名）および採用担当者（各国1030名）を対象に、早稲田大学政治経済学術院 大湾秀雄教授の監修で「労働者のスキルに関する日米調査」を実施した。8月8日には第一弾として「スキル習得への意識や取り組みに関する分析結果」を発表。今回は第二弾として「日米の労働者のスキルやキャリア設計への意識の違い」に関する分析結果を発表した。

※第1弾の「スキル習得への意識や取り組みに関する分析結果」では、国別の労働者・採用担当者の構成比に合わせてウェイトバックを行い、国全体の傾向を比較。本分析では、性別・年代ごとの価値観の違いの影響を排除するため、性年代別に均等割り付けしたデータを用いて比較

「労働者のスキルに関する日米調査」概要

調査主体： Indeed
調査対象：
A. 労働者調査：20歳～59歳の男女　日本・米国 各3,096名
B. 採用担当者調査：企業の人事・人材採用担当者　日本・米国 各1,030名
割付方法：
A. 労働者調査:性別×年代（10歳刻み）合計8セル　各387名均等回収
B. 採用担当者調査:従業員数99人以下、100人以上　合計2セル　各セル515名均等回収
補正：
A. 労働者働者調査：補正なし
B. 採用担当者調査：企業規模（従業員数）を「99人以下」「100人以上999人以下」「1000人以上」の3区分にした上で、それぞれのサンプル構成が均等になるよう補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年4月11日〜 2025年5月10日
調査監修：早稲田大学政治経済学術院 大湾 秀雄 教授
出典元：「労働者のスキルに関する日米調査」の分析結果 第2弾を公開（Indeed Japan株式会社）
※構成比（%）、差分（pt）は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合や、少数第1位までの計算とは数値が異なる場合がある

日米比較　スキルやキャリア設計への意識

本調査では自由回答で「自身の持つスキル」を質問。その結果、日本の労働者が自己認識しているスキルは平均0.6個で、米国（平均2.4個）の約1/4だった。自認しているスキル内容としては、日本は「簿記」「国家資格」「TOEIC」など資格・検定名称を挙げる人が多かった。一方、米国は「コミュニケーション能力」「リーダーシップ」「問題解決」などのソフトスキルも含めて、自らの市場価値を意識して所持スキルを明確に言語化する傾向がみられた。

また、スキルの身につけ方に対する意識として、日本は「個人の努力」、米国は「会社・社会の支援」で学ぶ意識が強いことも明らかになった。さらに「幅広いスキルがキャリアに役立つ」と考える人は、日本21.6%、米国41.5%と約2倍の大きな差がみられている。

なお、理想のキャリアプランとスキル習得計画の実態として、米国では明確なキャリア・スキル計画を持つ人が48.9%と半数近くに及ぶ一方で、日本ではわずか9.7%という結果が報告されている。

まとめ

日本では企業によるキャリア自律の支援が十分とはいえない実態も、本調査での結果に深く影響していることがうかがえる結果となった、本調査。米国に比べてキャリア・スキル計画を持つ人が圧倒的に少ない日本。従業員のキャリア自律に向けた取り組みを、より積極的に進めていく必要が示唆されたといえる。

同社は「キャリア形成に対する積極的な支援を行うことが、採用面でも有効な手段になる得る」と提言する。取り組みの見直しを始め、より充実したキャリア支援体制の整備の参考にしたい。