ミドル世代の退職「年収アップ」などで引きとめも残留は1割未満　エン・ジャパン調査

エン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：越智通勝）は、運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している人材紹介サービスの転職コンサルタントに「転職時の引きとめ」についてアンケートを実施した。

調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート
調査対象：『ミドルの転職』を利用する35歳以上のユーザー
調査期間：2025年8月21日～8月27日
有効回答数：230名
出典元：ミドル世代の「転職時の引きとめ」実態調査。引きとめの手段、上位は「年収アップの提示」。一方で転職を思いとどまる方は1割未満。引きとめ時に見られるハラスメント、トップは「上位役職者による恫喝」。（エン・ジャパン株式会社）

引きとめの手段は「年収アップの提示」がトップも効果は薄い印象

本調査ではまず「引きとめの手段として多いもの」について質問。トップは「年収アップの提示（62％）」で、次いで「後任者が見つかるまでの期間延長の要請（55％）」が上位となった。

しかし「引きとめられたミドル世代のうち、転職を思いとどまる方はどの程度いますか？」との質問に対して、62％の転職コンサルタントが「1割未満」と回答した。引きとめる可能性が高い状況としては「後任が不在の場合（65％）」「進行中のプロジェクトに関わっている場合（45％）」が多かった。

また「不当な引きとめ（ハラスメント）に遭遇したことはありますか？」との質問には、20％が「ある」と回答した。具体的には「上司や上位役職者による恫喝（47％）」「退職届の受理拒否や必要書類の発行遅延（44％）」「退職時期を度々延期させられる（44％）」などが挙がった。対処法としてエビデンスが残る意志表示をすることや、相談ではなく報告ベースで行うといった回答が上位を占めた。

まとめ

ミドル世代の転職時には、後任者の不在や進行中のプロジェクトに関わっている場合、引きとめが行われやすい。しかし、実際に転職を思いとどまる人は1割未満と、ほとんどの人が転職に踏み切っている実態が浮き彫りとなった。

コンプライアンスに抵触する引きとめが行われたシーンに遭遇した転職コンサルタントも2割ほどおり、決して少なくない印象だ。

人手不足が深刻な中、退職した人を再度、雇用する「アルムナイ採用」も注目されている。再雇用の可能性も視野に入れた円満な退職はもちろん、離職防止という観点からも日ごろのコミュニケーションや従業員の満足度の向上が重要といえるだろう。