外国人採用、既存従業員の約半数が「コミュニケーション」に不安感　スタッフ満足調査

特定技能外国人の人材紹介と登録支援機関委託業務を提供する、株式会社スタッフ満足（本社：大阪府大阪市、代表取締役 松浦朋和）は、外国人採用に関する従業員の意識調査を実施した。

調査概要

調査目的：外国人採用に関する従業員の意識調査
調査期間：2025年8月27日
対象：日本国内に住む18歳～64歳までの男女1000人
調査方法：インターネット調査
調査委託先：オルグロー株式会社
出典元：株式会社スタッフ満足は、外国人の採用に関する従業員としての意識を調査しました（株式会社スタッフ満足）

外国人採用における「期待・関心」と「不安・懸念」

本調査ではまずはじめに「Q1.あなたの職場で、外国人が従業員として加わる場合、どのような点に期待や関心がありますか？」と質問。その結果「グローバルな視点や考え方を身につけられる（25.9%）」「組織の多様性が向上する（22.6%）」 が上位に挙がった。一方で「特にない（47.8%）」が最も高い割合を示しており、半数近くが具体的なメリットを感じていないか、関心が薄い現状がうかがえる。

続いて「Q2.あなたの職場で、外国人が従業員として加わる場合、どのような点に不安や懸念がありますか？」と質問。最も回答割合が高かったのは「言語や文化の違いによるコミュニケーションの難しさ（48.2%）」で、2番目に多かった「職場のルールの理解度（33.6%）」と比較して約15ptの差が開く結果となった。

「Q3.あなたの職場で、外国人の従業員が加わる（すでに外国人の方が就労している）場合、誰もが働きやすい職場にするために、組織としてどのようなサポートが有効だと思いますか？」との質問に対しては「日本語教育や日本の文化に関する学習支援（49.4%）」との回答が最多に。コミュニケーションの壁を解消するため、会社主導の具体的な仕組みづくりが強く求められている様子がみられた。

まとめ

本調査ではさらに年代別の回答とのクロス集計を実施。コミュニケーションへの懸念は40代を境に回答数が増えており、世代間ギャップがあることが明らかになった。同社はこの結果に対して 「管理職層が増える40代以上が、より現実的なマネジメント課題としてコミュニケーションの壁を重く捉えている可能性を示唆している」と分析している。

人手不足の深刻化が進む中で、外国人採用の導入を検討している企業も少なくないだろう。スムーズな受け入れのためには、既存の従業員の不安を解消することが不可欠だろう。外国人採用を開始する際の支援体制やルールづくりに、本調査結果を参考にしたい。