管理職の4割超「部下の離職・休職の予兆」把握できず　PHONE APPLI調査

株式会社PHONE APPLI（本社：東京都港区、代表取締役社長：大林春彦）は、大企業（従業員1000名以上）で部下を5名以上マネジメントしている管理職110名を対象に「現代の管理職が抱える『チームマネジメント』の課題に関する実態調査」を実施した。本調査は、調査データをもとに現代の管理職が抱える課題を浮き彫りにし、具体的な解決策を探ることを目的としたもの。

調査概要

調査名称：現代の管理職が抱える「チームマネジメント」の課題に関する実態調査
調査日：2025年9月9日
調査対象：以下の条件をすべて満たす者
　・従業員数1000名以上の企業に勤務している
　・部下を5名以上マネジメントしている主任（マネージャー）以上の管理職110名
有効回答数：110
調査機関：株式会社PHONE APPLI調査（調査委託先：株式会社IDEATECH）
調査方法：オンラインアンケート
出典元：株式会社PHONE APPLI
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っており、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がある

4割超「部下の離職・休職の予兆」を把握できず

本調査では、直近半年間に部下の離職・休職を経験した管理職のうち40.8%が「予兆に気づいたのは直前だった（22.4%）」または「予兆を把握できていなかった（18.4%）」と回答。その一方で、約8割の管理職が、普段から「優先的にケアするメンバー」を「特定できている」または「概ね特定できている」と回答しており、自己認識と実態との間に乖離がうかがえる。

部下の状態把握を難しくしている要因については「自分の担当業務が多すぎる（60.9%）」が最も多く挙げられた。

管理職の約5割が「マネジメント業務」は週５時間未満

1週間の内で純粋な「マネジメント業務」に充てている時間としては45.4%が「週5時間未満（「2時間未満：18.2%」「2～5時間未満：27.2%」の合計）」と回答。約半数の管理職が部下と向き合うための時間を、十分に確保できているとはいえない実態が明らかになった。

まとめ

管理職の半数近くが部下の離職や休職の予兆を事前に把握できていないことが可視化された、本調査。この結果から、十分なフォローがないまま離職・休職に至ったケースも少なくないことが推測される。管理職の6割超が「自身の業務過多」がマネジメント業務に影響していると考えており、同社は「時間的・構造的な課題がある」と指摘している。

管理職の重要な役割のひとつであるマネジメント業務。十分な時間を確保できる仕組みを作ることで、組織全体の離職防止や生産性向上にもつながるのは自明だ。しかしながら、人手不足が深刻さを増す中で解決策を講じるための施策もハードルが高くなっている。管理職のリソースをマネジメントに費やせるようにするための、ツールの活用や施策を検討したい。