サステナ担当者の9割超「他部署からの理解・認知不足」実感　エスプール調査

株式会社エスプールブルードットグリーン（本社：東京都千代田区、取締役社長：八林公平）は、プライム上場企業のサステナビリティ推進・ESG関連業務に携わる責任者および担当者111名を対象に「サステナビリティ・ESG推進業務に関する実態調査」を実施した。

調査概要

調査対象：プライム上場企業のサステナビリティ推進・ESG関連業務の責任者または担当者111名
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2025年9月11日〜9月13日
出典元：『サステナビリティ・ESG推進業務担当者の業務実態と社内課題に関する実態調査』（株式会社エスプールブルードットグリーン）
※合計を100%とするため、一部の数値を端数処理しており、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がある

9割超が「社内からの理解度不足」を実感

本調査では担当者に「サステナビリティ推進業務に対する社内からの理解や認知度が不十分だと思いますか」と質問。「非常にそう思う：39.6%」「ややそう思う：57.7%」と、合計97.3%の担当者が社内理解不足を実感していることが判明した。そう思う理由は「データ提供を依頼した際、その必要性を理解してもらえない（67.6％）」が最多だった。

また「他部署にデータ提供や協力を依頼する際に苦労や困難を感じるか」との質問には「非常に感じる：45.0%」「やや感じる：52.3%」と、合計97.3%が苦労や困難を感じていることがわかった。

苦労の内容としては「サステナビリティデータの必要性の説明に時間がかかる（59.3％）」「他部署の業務負荷増に申し訳なさを感じる（56.5％）」が挙げられた。

まとめ

企業へのサステナビリティ対応要請が強まる中、担当者は社内での理解不足や他部署との連携の難しさに直面していることが浮き彫りとなった本調査。しかし、サスティナビリティ対応は企業価値の向上や規制対応、競争力強化などにもつながる業務である。

社内理解が進まない要因として、目的があいまいであったり、業務との関連性が不明瞭であることが考えられる。経営層からの明確なメッセージの発信や企業として取り組むべき理由の継続的な啓もうなど、社内理解の推進が不可欠といえるだろう。