男性の育休取得率、初の7割超えも育児参画に課題　HR研究所調査

株式会社プロフェッショナルバンク（本社：東京都千代田区、代表取締役：呑田好和）が運営するHR研究所は、11月19日の【いい育児の日】に向けて、育児中の共働き世帯である20代～40代の男女を対象に「2025年版・育児×男女の働き方」に関する調査を実施。育休の実態から職場での制度利用、両立の難しさまでを改めて調査し、前年比較を用いて傾向を発表した。

調査概要

「2025年版・育児×男女の働き方」に関する調査
調査期間：2025年10月15日～2025年10月17日
調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
調査人数：1008人
調査対象：育児中の共働き世帯である20代～40代の男女
＊育児（未就学児が対象）、共働き（正社員同士の夫婦・世帯年収840万円以上）
調査・出典元：株式会社プロフェッショナルバンク

「男性の育休取得率」約2割上昇し、初の7割超

本調査では「育休の取得経験」について「ある」と回答したのは「男性：76.5％」「女性：95.7％」となった。前年調査では「男性：61.1％」「女性：95.1％」で、前年と比べて男性の育休取得率が伸びていることが分かった。

また「育休を取得した期間」については、男性では「1カ月以上～3カ月未満（28.7％）」が最も多く「2週間以上～1カ月未満（20.8％）」「3カ月以上〜6カ月未満（17.7％）」と続いた。一方、女性は「6カ月以上〜1年未満（32.0％）」「1年以上～1年6カ月未満（27.5％）」「1年6カ月以上～2年未満（12.6％）」が上位に並んだ。

子どもが生まれた後の働き方　男性は「変化なし」が減少傾向

続いて「子どもが生まれる前と比べて、働き方は変化したか」と質問。男性は「業務量を減らした（34.5％）」「なにも変わっていない（27.1％）」「在宅勤務になった（26.5％）」との回答が上位に。前年と比較して「なにも変わっていない」の回答割合は約1割の減少がみられた。

女性は「時短勤務になった（47.4％）」が約半数を占めた。次いで「業務量を減らした（21.9％）」「なにも変わっていない（21.7％）」「在宅勤務になった（21.7％）」がほぼ同率で上位に並んでいる。

また「育児をしながらキャリアアップは可能だと思うか」との質問に対する「はい」の回答割合は「男性：77.3％」「女性：53.4％」に。男女ともに前年よりも、上昇している。

仕事と育児の両立で「突発的な対応」が男女共通の課題に

次に同社は、2025年版から新たに追加した「“仕事”と“育児”を両立する上で、最も難しいと感じる点」をたずねた調査結果を報告。男女ともに「突発的な対応（子どもの体調不良や行事などへの対応）（男性：42.0％／女性：40.5％）」が最多となった。

続いて、男性を対象に「仕事と育児を両立する中で直面している壁」について質問。「上司や同僚の理解不足（28.7％）」「“仕事を優先すべき”という暗黙のプレッシャー（27.3％）」「職場で育児に関わる制度を利用しにくい雰囲気がある（22.7％）」が上位に挙がっている

また「パートナーが育児をしながらキャリアアップすること」に対する考えを男女ともに質問。男性は「応援したいが、家庭や育児との両立に不安を感じる（41.2％）」が最多で、次いで「積極的に応援したい（38.3％）」「キャリアアップよりも家庭や育児を優先してほしい（14.3％）」となった。一方、女性は「応援したいが、家庭や育児との両立に不安を感じる（38.7％）」「積極的に応援したい（37.0％）」「特にこだわりはない／パートナーの意思に任せたい（12.8％）」という結果だった。

まとめ

男性の育児参画が進んでいる様子がみられた一方で、育児と仕事の両立には依然として「時間的制約」や「精神的負担」の課題が根強く残っている実態が明らかになった。特に男性にとっては、制度そのものよりも「理解の欠如」や「職場の空気」への課題感が大きいようだ。

男女ともに仕事と育児を両立できる職場環境を整備していくためには、社内全体の理解を促進していく取り組みが不可欠と言えるだろう。その上では、育休取得中の業務をサポートする従業員へのケアや、負担感に配慮した業務配分なども欠かせない。人手不足という課題もある中で、どのように業務のバランスを守っていくか、検討を重ねていく必要がありそうだ。