勤務先でストレスを感じる要因「給与・賞与」が最多　チューリッヒ生命調査

チューリッヒ生命保険株式会社（本社：東京都中野区、代表取締役社長：太田健自）は、全国1000人のビジネスパーソンを対象に、今年で8回目となる「ストレスと働き方に関する調査」を実施。今回の調査では、ビジネスパーソンが現在抱えているストレスの要因に加えて仕事におけるやりがいの実態、育休取得に対する意識、希望する定年退職年齢、ウェルビーイングの認知度などを明らかにした。

調査概要

調査方法：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用しWEBアンケート方式で実施
調査対象：アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳～59歳の有職者を対象に実施
有効回答数：1000人（20代・30代・40代・50代、男女：各 125人）
調査実施日：2025年8月20日～2025年8月22日
出典元：2025年 ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査（チューリッヒ生命保険株式会社）

ビジネスパーソンのストレス要因第1位は「給与・賞与（金銭面）」

本調査では勤務先でストレスを感じる要因として「給与・賞与（金銭面）」がトップとなり、5回連続の第1位となったことが報告された。2位以下には「仕事内容（17.6%）」「上司・部下以外の社内の人間関係（15.9％）」「上司との関係（10.7％）」が挙げられている。

続いて、最もやりがいを感じる場面をたずねた項目では、20代から50代までの全世代で「給与・賞与をもらったとき」が最多に。特に20代では約30％が「給与・賞与をもらったとき」と回答しており、経済的な報酬が働くモチベーションの中心となっている様子がうかがえる。一方で40代、50代は「感謝をされたとき」「人や社会の役に立ったと実感したとき」など、人間関係や社会的貢献に関する要素を重視する傾向があるようだ。

年齢を重ねても働きたい？働き方への意向

次に、希望する定年退職の年齢について質問。その結果「65歳（27.5%）」が最も多く「60歳（15.3%）」を大きく上回っている。65歳以上の回答を合わせると41.8%に及んでおり、年齢を重ねても働きたい意欲がある人が多いことがわかった。

続いて既婚者の育休取得率については、男性約18％、女性約37％と、男女差はあるものの一定の広がりを見せていることがわかった。育休を「1カ月以上取りたい」と考える人は44.1％と意欲の高さがうかがえる。一方で、育休取得を難しいと感じる人も多く、制度や職場環境の整備が今後の課題となりそうだ。

また、一週間の平均在宅勤務日数については「0日（フル出社）（63.4％）」が最も多く、次いで「週5日（14.7%）」となっている。フルリモートとフル出社とで、二極化が進んでいることがわかった。

まとめ

本調査では「給与・賞与」といった金銭面が、働く上での大きなストレスとなっていることが明らかになった。物価高による生活費への負担増加や将来への不安が背景にあると考えられる。

一方で年代が上がると、人間関係や社会貢献に関する要素が働くモチベーションになっている傾向もみられている。賃上げへの取り組みはもちろんだが、それ以外の部分でのやりがいをいかに創出するかという点も、引き続き工夫して取り組んでいく必要がありそうだ。

離職防止や生産性向上を図る上で、従業員のストレスを解消する取り組みは欠かせない。自社の従業員がどのようなストレスを抱えているかを知り、日々の施策に反映させていくことが大切だろう。