Z世代の離職防止「月1回の飲み会」が有効　JITSUGYO調査

株式会社JITSUGYO（本社：奈良県奈良市、代表取締役：沢井啓秀）は、中小・中堅企業で働くブルーワーカー（20～29歳、男女326名）を対象に「職場での飲み会の開催頻度」と「今後1年間、今の職場で働き続けたいか」を調査した。

調査概要

「Z世代ブルーワーカーの職場に関する調査」
調査実施主体：株式会社JITSUGYO
実施期間：2025年9月8日～15日
有効回答数：326人
調査方法：インターネット調査（Surveroidを利用）
対象：全国のZ世代ブルーワーカー（20〜29歳）
職種：建設・運輸・製造・鉄鋼
規模：10〜500名の中小・中堅企業
出典元：【ニュースレター】Z世代の意外な本音｜「働き続けたい職場」1位は「月1回飲み会がある」職場だった！（株式会社JITSUGYO）

「飲み会の開催なし」企業は36.5％

本調査では「飲み会の開催頻度」と「今後1年間、今の職場で働き続けたいと回答した割合」について、クロス集計をした。

飲み会の開催頻度で変わる「働き続けたい」割合

「月1回前後」開催されている層において、就業継続意向率（「非常にそう思う」「ややそう思う」の回答率合計）が64.3％と最も高い割合となった。一方で「0回（開催なし）」の層の就業継続意向率は26.9％と最も低い結果となった。更に「開催なし」の層では、働き続けたいと「全く思わない」と回答した割合が13.4％と最高値を示した。

また「飲み会の開催有無」と「今後1年間、今の職場で働きたいと回答した割合」とのクロス集計では、職場での飲み会が年に1回以上あると、全く開催がない層に比べ、職場への今後1年間の就業継続意向率（有：49.8％／無：26.9％）が大幅に向上したという。2倍近い差が開いていることについて同社は「年1回であっても、関係性構築の場を設けることの重要性が示唆された」と分析している。

まとめ

月に1回の飲み会が、従業員の離職防止に有効である可能性が示唆された本調査。とはいえ、参加を強制したり愚痴や上司の武勇伝を披露したりする場ではなく、「目的ある交流」が図れる場にすることが重要だ。

飲み会を通じて部署を越えて相互理解を深め、心理的安全性を高めることが離職防止につながると考えられる。飲み会の目的や趣旨を理解した上で開催できるよう、企画や呼びかけの工夫をしたい。