心理的安全性が成果に与える「直接的影響」ほぼゼロ　アンドア調査

対話を軸とした組織開発・人材開発を行うアンドア株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：堀井悠）は、日本企業勤務者2062名を対象に「職場の対話実態調査」を実施した。

調査概要

調査名：職場の対話実態調査
対象者：日本企業に勤務するビジネスパーソン 2062名
調査時期：2025年12月末
調査方法：Webアンケート調査
出典元：対話白書2026　職場の「静かな諦め」の実態と対話の質向上への指針（アンドア株式会社）

対話の必要性と満足度にギャップ

本調査によると、職場で「対話を必要とする人」は79.7%であるのに対し、対話の状況に「満足している人」は38.4%と、理想と現実に約40ポイントの大きな開きがあることが判明した。

同社は満足度の回答で最多となった「どちらでもない」層について 「不満層以上に対話への期待を捨てており、『どうせ話しても無駄』という学習性無力感が蔓延している」と推察している。

さらに本調査では、対話満足度は20代（56.4%）」で最も高く、30代以降は30%台となっていることもわかった。同社は「プレイングマネジャーとして『成果』を求められつつ、部下の『ケア』も求められる30代には『ケアや対話をしてくれる存在がいない』ことが、中間管理職の機能不全を引き起こす要因になり得る」として、課題感を示している。

不満理由「結果が実行されない」が4割超

対話への不満理由の圧倒的1位は「話し合っても結果が実行されない」だった。この「実行」には部下の行動だけでなく、上司側の「約束の履行」や「組織的な解決」が含まれると同社は解説。形式的な1on1が社員の主体性を低下させ「静かなる退職」を加速させている可能性を指摘した。

また、対話の質の要素が仕事のやりがい・組織への愛着。継続就業意欲に与える影響度を測る詳細な統計分析を実施。その結果、心理的安全性が成果に与える直接的な影響は「ほぼゼロ」であることが判明したという。

まとめ

本調査結果からは日本企業における社内での対話が「心理的安全性を高めること」が目的となっている可能性が示唆された。心理的安全性はあくまでも「土台」であり、傾聴や共感に終始した形式的な1on1とせず、ビジネスとして求められる「要求」や「合意」さらには「実行責任」にまでつなげていくことの重要性を同社は指摘している。

「話しやすい」だけの職場では、変革や成果を生むことは難しい。1on1を始め、導入している制度が成果につながっているかを検証したり、改善したりしていく際の参考にしたい。