「テレワーク」約7割が継続希望、4割が生産性向上を実感　ネオマーケティング調査

株式会社ネオマーケティング（本社：東京都渋谷区）は、全国20歳以上のテレワーク経験者1000人を対象に「テレワークの実態と定着に関する調査」を実施した。出社回帰が進む一方、本調査では69.1％が「今後もテレワークを続けたい」と回答。また、テレワークを実施する人の40.0％が生産性の向上を実感していることなどが明らかになった。

調査概要

調査名：テレワークの実態と定着に関する調査
調査対象：全国20歳以上の男女・テレワーク経験者
有効回答数：1000人
調査方法：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートシステムを利用したWEBアンケート方式
調査期間：2026年8月27日～2026年8月28日
出典元：株式会社ネオマーケティング

出社回帰が進む一方、ハイブリッドも定着

本調査では、現在のテレワーク実施頻度は「週5日以上（フルリモート）（22.6％）」「週3～4日（16.7％）」「週1～2日（22.4％）」「月に数回程度（12.2％）」と分散。「現在は全く実施していない（26.1％）」も一定数に上り、テレワーク経験者の働き方は一様ではないことが、うかがえる。

2020年のコロナ禍初期と比較した出社・テレワークのルールについては「出社回帰が進んだ（テレワークが制限・縮小された）（29.7％）」が最多となった。一方「ハイブリッドワークとして定着した（週数日の出社ルールがある）（27.3％）」もほぼ同水準となっている。「フルリモートが標準になった（8.2％）」は1割未満だった。

現在の出社ルールについては「非常に納得している（25.3％）」と「ある程度納得している（52.6％）」を合わせ、77.9％が納得していると回答した。

生産性向上を40.0％が実感、通勤時間削減や集中もメリットに

さらに、テレワーク実施後の仕事の生産性について「上がった（17.7％）」「やや上がった（22.3％）」と、合わせて40.0％が向上を実感していると回答した。「やや下がった（7.5％）」「下がった（3.2％）」は計10.7％だった。

また、テレワークを実施して良かったこととしては「通勤時間の削減・ストレスの消失（54.5％）」が最多に。次いで「自分のペースで仕事に集中できる（43.8％）」「身支度の時間が短縮できる（42.2％）」「人間関係のストレスが減る（37.6％）」「仕事の合間にリフレッシュができる（37.3％）」という結果だった。

一方、課題としては「運動不足になる（34.9％）」「オン・オフの切り替えが難しい（32.5％）」「光熱費（電気代など）の負担が増える（30.5％）」などが挙がっている。

69.1％が継続を希望、転職・就職先選びでも61.9％が重視

続いて、今後もテレワークを続けたいと思うかを質問。その結果「そう思う（41.3％）」「ややそう思う（27.8％）」と、69.1％が継続に前向きな意思を示した。

転職・就職先選びにおけるテレワークの重要度についても質問。「必須条件である（できない職場には行かない）（21.9％）」「できればテレワーク可能な職場を選びたい（40.0％）」と、合わせて61.9％がテレワークを重視していることが判明した。

さらに、2020年のコロナ禍初期と比較した現在の幸福度について「非常に高くなった（11.0％）」「やや高くなった（30.7％）」と、41.7％が向上したと回答している。テレワーク頻度別では、週3～5日実施する層で52.7％となり、出社ルールへの納得とは別に、テレワークを取り入れた働き方が生活全体の幸福感と結びついていることが確認された。

まとめ

現在の出社ルールを受け入れている人がいる一方で、今後もテレワークを続けたいという意向も多く、転職・就職先を選ぶ際にもテレワークを重視する人が一定数いることが判明した、本調査。出社回帰が進む一方で、テレワークが経験者にとって「なくてもよい」働き方になっていないことが読み取れる。

また、テレワークには運動不足やオン・オフの切り替えなどの課題があるものの、生産性の向上を実感する人や、幸福度が高くなったという回答も4割以上に上った。

出社かテレワークかを一律に捉えるのではなく、社員の働きやすさや業務内容による可否なども踏まえ、柔軟な働き方を検討したい。