「人事評価」73.0％が不満も「会社に伝えず」69.2％　Job総研調査

パーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：瀬戸英樹）が運営する調査機関「Job総研」は、現在就業中の20～50代の社会人476人を対象に「2026年 人事評価の実態調査」を実施した。

調査概要

調査名：2026年 人事評価の実態調査
調査対象：現在就業中のJobQ Town登録者
調査条件：全国／男女／20～50代
調査期間：2026年9月2日～9月8日
有効回答数：476人
調査方法：インターネット調査
調査主体：Job総研（パーソルキャリア株式会社）
出典元：Job総研『2026年 人事評価の実態調査』を実施しました（パーソルキャリア株式会社）

人事評価に73.0％が不満、評価基準の不透明さに不信感

本調査の結果、勤務先に人事評価制度が「ある」と回答した人は81.3％に。その387人に評価結果と実際の報酬が見合っているかを聞いたところ「見合っていない派」が45.5％だった。

人事評価に不満を感じたことが「ある派」は73.0％で、不満の内容としては「評価の基準（59.7％）」が最多に。次いで「評価する人やその主観（49.8％）」「評価結果の説明や過程（31.8％）」が上位に挙げられている。

不満を感じた理由については「評価基準が不透明（46.6％）」が最多だった。次いで「上司の主観で決まる（38.9％）」「上司が自分を見ていない（34.6％）」「努力や成果と報酬が見合わない（34.6％）」と続いている。

一方、不満を会社側に「伝えていない派」は69.2％に上り「伝えても変わらないと思うから（42.4％）」が、最も多い理由だった。「伝えて改善された」は4.6％にとどまっている。

評価への不満「解消のきっかけ」は転職が上司・会社を上回る

続いて、人事評価への不満を感じたことがある人に、現在その不満が解消されているかを質問。その結果「解消されていない」が47.7％で最も多かった。

不満が解消されたきっかけとして「転職によって（16.3％）」が「上司や会社が対応してくれた（9.9％）」を上回ったことも明らかになっている。

また、人事評価がきっかけで転職を考えた経験が「ある」と回答した人は50.9％。そのうち実際に「転職した」は44.2％で、さらに「検討中」も31.5％となった。

現職での昇給・昇格を待つか、転職によって昇給・昇格を目指すかでは「待つ派（52.9％）」と「転職派（47.1％）」に分かれたという。待つ理由では「転職がうまくいくか不安（50.4％）」が、転職を選ぶ理由では「待っても評価は変わらないと思う（58.0％）」がそれぞれ最多となった。

AI評価に68.5％が賛成、求めるのは「主観の排除」

人事評価にAIを使うことについては「賛成派」が68.5％と過半数を超えている。賛成理由では「上司の主観が排除される（55.5％）」が最も多く「評価基準が明確になる（51.2％）」「社内政治に左右されない（42.3％）」が続いた。

一方、理想の評価相手では「直属の上司（38.2％）」「上司とAI（37.4％）」が続き「AI」単独は17.0％にとどまった。

AIによる評価への期待がある一方で、AIだけに評価を委ねることを望む人は少なく、既存の上司による評価とAIを組み合わせる形も支持されているようだ。

まとめ

今回の調査から見えてくるのは、人事評価への不満そのものよりも、評価の妥当性を確かめたり、不満を改善につなげたりする仕組みへの信頼が十分に得られていないことだ。

評価基準の不透明さや上司の主観が不満の理由として挙がる一方、会社に不満を伝えない人も多く、評価への不信感が解消されないまま転職を検討するケースもみられる。一方で、AI評価には公平性や基準の明確化を期待する声があるものの、理想の評価者では直属の上司が最も多かった。

人事部門には、評価制度そのものを整備するだけでなく、評価基準や判断プロセスを社員に説明し、疑問や不満を伝えられる仕組みを整えることが求められる。AIについても、人による評価を置き換えるのではなく、評価の納得感を高める手段として活用する方法を検討したい。