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「職場の雑談」約9割が必要と回答も約半数が苦手意識 Job総研調査

2026.11.05
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パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関Job総研は、現在就業中の20~50代の社会人男女476人を対象に「2026年 職場の雑談実態調査」を実施した。調査では、88.4%が職場の雑談は必要と回答した一方、自身は雑談が苦手とする人も46.7%に上ることが明らかになった。

調査概要

調査名:2026年 職場の雑談実態調査
調査期間:2026年9月23日~9月29日
調査対象:現在就業中のJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者のうち、全国の20~50代の男女
有効回答数:476人
調査方法:インターネット調査
調査主体:Job総研(パーソルキャリア株式会社)
出典元:Job総研『2026年 職場の雑談実態調査』を実施しました(パーソルキャリア株式会社)

職場の雑談は約9割が必要と回答、相談のしやすさを重視

職場の雑談は約9割が必要と回答、相談のしやすさを重視

本調査では職場での雑談について「必要」と回答した人は88.4%となっている。必要な理由としては「相談のハードルが下がる(60.1%)」が最多となり「相手の人柄や状況が分かる(46.6%)」「仕事に必要な情報が回りやすい(45.4%)」が続いた。

雑談でよく話す内容については「仕事の進捗や困りごと(64.6%)」が最多に。次いで「職場の人の話(48.2%)」「時事ニュース(40.0%)」が続いている。雑談相手は「同じ部署の同僚(69.0%)」「同じ部署の先輩(48.5%)」「同じ部署の後輩・部下(42.0%)」が上位に挙がった。

雑談量が少ないと感じる人は約半数、8割が増加を希望

雑談量が少ないと感じる人は約半数、8割が増加を希望

現在の職場での雑談量については、少ないと感じる人が48.5%となった。一方、今後雑談を増やしたいと回答した人は79.6%に上った。

1年前と比べた雑談量については、変化した人が55.6%に。内訳は「増えた:37.9%」「減った:17.7%」だった。雑談量が変化した理由としては「部署やチームメンバーが変わった(37.9%)」「出社日数が増えた(26.5%)」「上司が変わった(14.0%)」が挙げられている。

1日の雑談時間は「5~15分未満(35.3%)」「5分未満(34.2%)」と、15分未満が69.5%を占める結果に。雑談が生まれる場面としては「休憩時間・ランチ(56.2%)」「出社時・退社時の挨拶(40.9%)」「報告や相談のついで(38.7%)」という結果だった。

雑談が苦手な人は46.7%、理由は「話題が思いつかない」

雑談が苦手な人は46.7%、理由は「話題が思いつかない」

自身の雑談に対する意識を問う設問では、46.7%が「苦手」と回答。年代別では「30代(50.3%)」が最も高く「40代(50.0%)」「50代(46.2%)」「20代(40.3%)」と続いている。

雑談が苦手な理由としては「話題が思いつかない(50.9%)」「どこまで踏み込んでよいか不明(36.0%)」「相手の話にうまく反応できない(33.3%)」が上位に挙がった。

一方、雑談をするための工夫は「相手の趣味を覚えておく(45.6%)」が最多に。次いで「ニュースや流行のチェック(38.9%)」「聞き役に徹する(37.2%)」が続いた。

まとめ

職場の雑談は約9割が必要と考えている一方、約半数が苦手意識を持っており、現在の雑談量が少ないと感じる人も約半数に上った。さらに、雑談を増やしたい人は約8割いるものの、苦手な理由として話題が思いつかないことや、相手との距離感が分からないことが挙げられている。

こうした結果から職場での雑談の活性化は従業員個人の努力だけでなく、会話のきっかけが生まれる職場環境も重要だということが読み取れる。

休憩時間や日常の業務の中で、自然に会話できる職場環境を整えたり、部署を越えた交流の場を設けるなどの工夫が効果的、といえるだろう。雑談が相談のハードルを下げ、仕事に必要な情報の共有にもつながると認識されていることを前提に、従業員が気軽に声をかけ合える環境を整えたい。