掲載希望の方 オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

アドビ、未来の働き方に関する調査を7カ国で実施

2021.09.17

アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信)は、未来の働き方に関するグローバル調査を実施。テレワークの導入によりワークライフバランスが向上したと答えた人が日本を含めグローバル全体で多くなった一方で、日本では「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」と答えた人が調査対象国の中で唯一多数を占めたことなどを発表した。

日本ではオフィス外での仕事環境向上が課題に

日本ではオフィス外での仕事環境向上が課題に

コロナウイルス感染症拡大の影響でテレワークを導入する企業が増える中、「テレワークによってワークライフバランスは向上しましたか?」の問いに対し、グローバル平均で85.5%、日本でも73.0%が「向上した」と回答した。

一方で、「オフィス勤務よりテレワークの方が仕事がはかどりますか?」の質問には、グローバル平均で約7割が「そう思う」と答えたのに対し、日本で「そう思う」と回答したのは7カ国中最も低い42.8%に留まった。

雑務にかける時間が最も長いのは日本

雑務にかける時間が最も長いのは日本

全体の業務時間の中で雑務にかける時間の割合を聞いたところ、7カ国の中で日本が最も雑務に時間をかけていることが分かった。

そこで、作業効率化のためにデジタルツールを導入してほしいタスクを聞いたところ、日本では1位「紙文書の作成・確認作業」、2位「ファイル管理」、3位「ファイル検索」という結果となり、多くの人がより効率的に仕事を進めるためのツール導入を望んでいるようだ。

来年の転職意欲:日本39%

来年の転職意欲:日本39%

テレワークの導入など働き方が多様化する中、来年の転職意欲を尋ねたところ、日本でも39%と、転職を考えている人が4割近くもいることがわかった。

年収や仕事内容以外の転職内容について、グローバル平均でも日本でも半数以上の人が「ワークライフバランス」、「仕事のスケジュールを自分でコントロールできる」、「テレワークが選択できる」、「作業効率化のためのツールを導入している」ことが重要だと捉えていることがわかった。

調査概要

調査方法:インターネット調査
実施対象:3,404人(日本: 500人、アメリカ: 501人、イギリス: 500人、ドイツ: 501人、フランス: 500人、オーストラリア: 502人 、ニュージーランド: 400人。従業員数1000名以上の企業に勤める男女。)
調査期間:2021年4月30日~5月28日

まとめ

オフィスで働くのと同じようにテレワークで仕事を効率的に行うには、クラウドサービスや電子サインなどのデジタルツールを導入し、オフィスでしかできない紙を使った業務をなくすことが必要であろう。

<PR>