約4割が「職場での会議はリアル会議が多い方が良い」個人・職場の人との関わり方についての意識調査

コクヨグループでEコマースサービスを提供する株式会社カウネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮澤典友）は、コミュニティサイト「カウネットモニカ」会員1399名を対象に「個人・職場の人との関わり方について」と題した調査を実施した。

詳しい調査結果はこちら

調査実施の背景

新型コロナウィルス感染症は5類へと移行し少しずつ日常が戻ってきたが、長期に渡る感染拡大の影響で、私たちの生活と人間関係には大きな変化が生じた。そこで、コロナ禍を通じて職場やプライベートにおける「人との関わり方」にどのような変化が起きたのかを明らかにするため、今回の調査を実施した。

調査概要

調査テーマ：「個人・職場の人との関わり方について」の意識調査
調査期間：2023年9月7日（木）～9月13日（水）
調査対象：「カウネットモニカ」会員の中から全国の男女合計1399名

調査結果サマリー

■職場の働き方におけるコロナ禍前との変化は「オンライン会議の導入や拡大」が約4割
■職場での会議は「オンライン会議が多い方が良い」の25.1%を大きく上回り「リアル会議が多い方が良い」が40.7%
■2023年、職場の飲み会に参加したことがある人は約4割
■同じ職場の人と食事や飲み会に行く理由は「コミュニケーションが円滑になる」が47.6%
■半数以上が、会社を辞めても友人として会いたい人や実際に会っている人がいると回答
■プライベートな友人関係で現在直接会うことのある友人と出会った時期は、「社会人」が62.2%
■自分自身の現在の友人関係について、6割以上が満足していると回答

カウネットについて

カウネットでは、テクノロジーとクリエイティビティで、全ての働く人に価値ある体験を生み出す取り組みを推進しており、超大企業から中小事業所まで、規模に関わらず活用できるＥコマースプラットフォームを提供。クラウドで管理購買システムとして使える「べんりねっと」、素早く簡単にネットで購入できる「カウネット」は、長年にわたり支持されている。

まとめ

新型コロナウィルス感染症の5類移行に伴い、リアルの場でのコミュニケーションが増えてきているようだ。帝国データバンクが2023年3月に実施した調査によれば、社内会議の実施方法について最も多かったのは「主にハイブリッドで実施」となっている。対面でのリアル会議を望む人が増えている一方で、オンラインの良さも活かせるハイブリッド型は、今後も主流の会議方法とされるだろう。