日本経済新聞×Job総研『2023年 日本人の休み方実態調査』4割が”休むことに罪悪感”

キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：森宏記 以下「ライボ」）の調査機関『Job総研』は日本経済新聞社との連携による「2023年 日本人の休み方実態調査」を実施した。

調査実施の背景

働き方改革が進む中、働き方の多様性も広がりを見せているが、一方で残業時間や、休暇の取得率などがいわゆるブラック企業に該当する企業も存在している。諸外国に比べて祝日が多い国に該当する日本だが、有給休暇の取得率などは決して高いとは言えない状況だ。こうした社会情勢において、日本人は休暇を取得することに対してどのような意識を持っているのだろうか。また休暇取得の自由度は職場環境によって左右されているのだろうか。

Job総研では日本経済新聞社との連携で、529人の社会人男女を対象に、現職での休暇と連休取得の自由度、また理想の連休日数とその使い道、さらに休暇取得のタイミングを周りと合わせるか否かや、休暇取得することでの罪悪感の有無とその理由及び、取得しづらいと感じる場面などを調査した「2023年 日本人の休み方実態調査」を実施した。

調査概要

調査対象者：現在職を持つすべての社会人
　　　　　　JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件　：全国 / 男女 / 20～50代
調査期間　：2023年8月24日～8月26日
有効回答数：529人（男性6 / 女性4）
調査方法　：インターネット調査

調査結果サマリー

■休暇取得の自由度では、全体の84.5%が「自由に取れる派」を回答　連休取得は69.7%
■全体の40.6%が休暇取得のタイミングを「周りに合わせる」と回答　「同僚に合わせる」最多
■理想の連休日数は平均で「9.5日」、最頻は「10日」　連休の使い道では「旅行」が72.8%で最多　
■全体の38.3%が休むことに「罪悪感あり」と回答　年代別では20代が44.3%で最多　50代も顕著
■罪悪感を感じる理由では「迷惑をかけるから」が上位　繁忙期は特に罪悪感を感じると回答

まとめ

調査の結果から、全体の8割が現職で休暇をとりやすい環境にあると回答する一方で、休暇を取得することへの罪悪感を感じている層が4割弱いることも明らかに。厚生労働省の令和4年就労条件総合調査によれば、年次有給休暇の取得率は58.3%となっている。取得率の向上は企業として積極的に取り組むべき事項だ。従業員が安心して休める環境をどのように整備していくか、調査結果も参考に改めて考えてみてはいかがだろうか。