掲載希望の方 オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

4割が「週5日出社」も過半数がフルリモートを希望 Job総研調査

2025.01.28

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、675人の社会人男女を対象に「2025年 出社に関する実態調査」を実施。コロナ禍後の出社頻度の変化や、出社回帰の有無、2025年の理想の出社頻度やはたらき方、また出社意欲や上司/部下に対する出社希望、そして出社の必要性とその理由を明らかにした。

調査概要

調査対象者:現在職を持つJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者
調査条件:全国/男女/20~50代
調査期間:2025年1月8日〜1月14日
有効回答人数:675人
調査方法:インターネット調査
出典元:『2025年 出社に関する実態調査』を実施しました(Job総研/パーソルキャリア株式会社)

出社頻度の変化と理想

出社頻度の変化と理想

本調査ではまずはじめにコロナ禍後の出社頻度について質問したところ「頻度が減った派(54.0%)」が過半数を占めたことを報告している。内訳としては「とても頻度が減った(16.7%)」「頻度が減った(10.6%)」「どちらかといえば頻度が減った(26.7%)」であったという。また、2025年の出社頻度については「週5(37.6%)」「週4(14.2%)」「週3(12.6%)」「週1(12.4%)」「週2(9.2%)」「フルリモート(8.7%)」との回答となったようだ。

さらに、職場での出社回帰有無については「ある(25.1%)」「ある予定(26.8%)」を合わせた「ある派(51.9%)」が過半数を占めたことが判明した。一方で、2025年の理想の出社頻度については「週3(22.1%)」との回答が最も多く、次いで「週2(19.0%)」「フルリモート(16.9%)」が上位に。「週5(12.1%)」は下位となり「週3以下」の合算が70.9%であったという。

理想のはたらき方と出社意欲

理想のはたらき方と出社意欲

次に本調査では2025年の理想のはたらき方について質問。「断然リモート(27.0%)」「リモート(9.3%)」「どちらかといえばリモート(18.9%)」を合わせた「リモート派(55.2%)」が過半数を占めたという。また、出社には前向きかを尋ねる項目では「前向き派(55.2%)」が過半数を占めたことがわかった。

続いて本調査では、出社に前向きと回答した373人に出社に前向きな理由を尋ねており「同僚と直接話したい(43.7%)」との回答が最多に。次いで「上司と直接話したい(43.2%)」「家より整備された環境がある(38.6%)」が上位に挙げられている。逆に、出社に後ろ向きと回答した302人が考える出社に後ろ向きの理由は「通勤に時間がかかる(74.8%)」が最も多く、次いで「自由に仕事ができない,休めない(41.4%)」「身だしなみ準備や時間の負担(36.8%)」が続いたという。

上司/部下への出社希望と出社の必要性

上司/部下への出社希望と出社の必要性

本調査では、上司がいると回答した589人に上司に対する出社の希望についても質問。「出社してほしい派(66.2%)」が過半数を占めたという。部下がいると回答した227人に部下に対する出社の希望を尋ねる項目でも「出社してほしい派(71.4%)」が過半数を占め最多で合ったことが報告された。

また、回答者全体の675人を対象に出社の必要性を尋ねたところ「必要だと思う派(65.2%)」が過半数を占めており、その理由として「質問や意見交換がしやすい(66.4%)」が最多となったことも報告されている。そのほか「リモートより深い意思疎通が叶う(45.5%)」「リモートのやり取りに限界を感じた(40.5%)」といった声も多いようだ。

まとめ

本調査結果からは、リモートワークを望む人が多い一方で、出社の必要性を実感している人も多くいることがわかる。理想の出社頻度を尋ねる項目で「週3以下」の回答の合計が約7割となったことからも、リモートと出社を組み合わせたハイブリッドワークが最も理想に近いはたらき方と言えそうだ。

リモートワークは通勤時間や出社準備の負担が軽減される一方で、コミュニケーションや労働環境への課題も未だ存在しており、それらが出社の必要性を感じる要因となっていることが、調査結果から読み取れる。今後のはたらき方について検討する際、本調査結果を参考にしてみてはいかがだろうか。