7年間に実施した436万人のストレスチェックを大規模分析　ヒューマネージ

株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三）は、2018年～2024年の7年間、ヒューマネージが提供するストレスチェック『Co-Labo』（コラボ）の経年結果436万人分を対象とした大規模な分析を実施した。

分析対象

調査時期：2018年実施分（2017年12月～2018年11月）から2024年実施分（2023年12月～2024年11月）までの7年間
調査票：
ストレスチェック『Co-Labo』　（『職業性ストレス簡易調査票』＋独自設問が追加された調査票）
健康経営サーベイ『Seeds』／エンゲージメント・サーベイ『Qraft』
対象者数：436万5239名（延べ）
出典元：【働く人のストレス調査】自分の技術・知識等を、仕事で「活かせている」20代と30代。 一方、40代と50代は「活かせていない」と感じる傾向、強まる。～ ヒューマネージ、7ヶ年436万人のストレスチェック大規模分析の結果を発表～（株式会社ヒューマネージ）

ストレスの原因のうち「技能の活用度」は長期的に悪化　年代間でギャップ

同社が提供するストレスチェックでは、ストレスの状態だけでなく、ストレスの原因（ストレッサー）についても測定する。測定されるのは「心理的な仕事の負担（量）」「心理的な仕事の負担（質）」「自覚的な身体負担度」「職場の対人関係でのストレス」「職場環境によるストレス」「仕事のコントロール度」「あなたの技能の活用度」「あなたが働いている仕事の適性度」「働きがい」の9項目。

それぞれ7年前（2018年）と2024年を比較したところ、ほとんどの項目が長期的には良化あるいは同水準で推移したという。一方で、自分の持っている技術や知識、資格などが仕事で活用されていることを示す「あなたの技能の活用度」については、唯一長期的に悪化していたことが明らかになった。

同社は「あなたの技能の活用度」について、さらに年代別に推移を確認。2021年まではどの年代も悪化傾向にあるが、直近の3年間で、20代・30代は“良化”に転じている。しかし、40代・50代は“悪化”傾向が続くという明らかな差が確認されている。

同社はこの結果について、コロナ禍でのDX化の促進など、仕事環境の急激な変化により、従来のやり方が通用しづらくなったミドル・シニア層がいると推察。リスキリングの推進などもあり、自身の技能を活用できている実感が低下している可能性を指摘した。

まとめ

ストレスチェックの大規模分析から、ミドル・シニア層の課題が見えてきた。DX化やリスキリングの推進によってストレスを抱える従業員がいないか、そこにどのようなサポートを実施していくか、改めて検討する機会としていただきたい。

ストレスチェックは従業員50名以上の企業では年に1回の実施が義務付けられている。50人未満の企業についても、今後義務化となる可能性が高い。不調が顕著に見られれば、医師の面接指導を勧めるなどの対応が必要だ。心の不調は早期に発見・対応することが重要となる。ストレスチェックでしっかりと従業員の不調やその原因を見つけ出し、適切な対応を実施したいものだ。

参考：ストレスチェック等の職場におけるメンタルヘルス対策・過重労働対策等（厚生労働省）