新入社員に先輩社員からアドバイス!取り組むべき学習分野は? 日経HR

株式会社日経HR(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤惠)は 2025 年3月中旬に「新入社員への期待・活躍に関するアンケート」を実施し、583 人から回答を得たことを発表。社会人の先輩たちに、新入社員へのアドバイスや応援メッセージを尋ねたという。
調査概要
調査対象:「日経転職版」登録会員
調査期間:2025年3月11 ~21日
調査方法:日経転職版の登録会員を対象にアンケートをメールで依頼しWEBサイトで回答
回答者数 :583人(20-30代 76人、40-50代 359人、60代以上 148人)
出典元:最近の新入社員の印象、仕事でのNG行動は?日経転職版 「新入社員への期待・活躍に関する調査」(株式会社日経HR)
先輩社員100人からの応援メッセージ(株式会社日経HR)
新入社員「優秀」と感じる人が過半数 取り組むべき学習分野は?

本調査結果を見ると、新入社員の仕事ぶりについて「非常に優秀(6.5%)」「優秀(18.9%)」「部分的に優秀(27.3%)」との声が寄せられており、52.7%と過半数の人が仕事で一定の評価を与えていることが明らかになった。
その上で、20代で取り組んだほうがいい学習分野を尋ねる項目では「論理的思考(53.3%)」を挙げる人が最も多いという結果に。そのほか「コミュニケーション(48.2%)」「会計・財務諸表(24.7%)」「企画提案・問題解決(23.2%)」「PCスキル(Word・Excel・PowerPoint等)(21.8%)」なども推奨する人が多いようだ。
また、仕事で直接必要になる能力以外で必要な資質については「責任感(45.5%)」「誠実さ(41.2%)」「素直さ(40.0%)」が上位にランクインしたという。
新入社員がやめるべき行動と気をつけたいマナー違反

逆に「新入社員が仕事をするうえで、これだけはやめたほうがいいと思う行動」としては「分からないことを質問しない(37.9%)」がトップに挙げられた。しかし3番目に多かったのは「自分で考えず、すぐに質問してくる(23.7%)」となっており、自身で考えることの重要性を伝えるコメントも多いという。なお2番目には「報連相(報告・連絡・相談)ができない(30.7%)」がランクインしていた。
さらに「社会人としてやってはいけないと思うマナー違反」については「挨拶ができない(51.8%)」「嘘をつく(49.4%)」「お詫びやお礼の言葉を言えない(43.6%)」「時間にルーズ(39.3%)」「休みの連絡がない(21.8%)」といった声が多く寄せられている。
「配属ガチャ」「上司ガチャ」を先輩社員はどう思う?

続いて本調査では、近年、新入社員の間で話題になる「配属ガチャ(配属の希望が通るか分からないこと)」や「上司ガチャ(配属先の上司を選べないこと)」について質問。どちらも年代によって考え方の違いがあるようだ。
配属ガチャについて、全体では「仕事の経験がないのだから様々な部署を経験したほうがいい(52.7%)」がトップとなり、次いで「配属理由や今後のキャリアに関する説明を聞いたほうがいい(42.9%)」「配属がうまくいかなくても、すぐに辞めないでほしい(34.8%)」が続く。
これについて年代別の比較結果を見ると「20ー30代」では「配属に納得がいかないときは、気軽に相談してほしい」「希望の部署でなければ異動を申し出たほうがいい」が高い傾向にあることがわかる。40代以上では「仕事の経験がないのだから様々な部署を経験したほうがいい」「そもそも配属ガチャという考え方に違和感がある」の割合が高かったという。
上司ガチャについては、全体では「様々な上司の下で働くことを経験したほうがいい(46.3%)」「上司と仕事の進め方などについて話し合ったほうがいい(39.3%)」「会社は上司の教育やマネジメント研修を強化すべきだ(31.7%)」がトップ3となっている。
年代別では「20ー30代」は「会社は上司の教育やマネジメント研修を強化すべきだ」「上司と合わなければ転職を考えたほうがいい」「上司と合わなければ異動を申し出たほうがいい」を選択する人が多い傾向にあることが判明。40代以上では「仕事のやりやすさは、上司に関係なく自分次第で変えられる」「そもそも上司ガチャという考え方に違和感がある」が目立つ結果となった。
まとめ
本調査では先輩社員が新入社員に対して取り組むべきだと考える学習分野や、社会人としてやめるべき行為などが明らかになった。先輩社員は特に「論理的思考」や「コミュニケーション」に関する学習を推奨しているという。今後成長し、リーダーとして活躍してほしいという期待や、業務をスムーズに進められるようにという心遣いが感じられる。
また、配属ガチャや上司ガチャに対しては先輩社員の中でも年代によって捉え方が異なることが判明。年代が上がると、そもそもそういった考え方に違和感を抱く人が多い傾向にあるようだ。離職の要因としても注目されるこれらの考え方だが、本調査結果からは企業としての方針や支援体制が明確になっていない様子もうかがえる。配属への疑問や上司との困りごとについて、企業としてどのように対応していくか、社内での共通認識を持つことも必要ではないだろうか。
多くの新入社員が社会人としての第一歩を踏み出したこの4月。離職防止に向けた取り組みがより重要となる時期でもある。改めて自社での取り組みを見直す機会としていただきたい。