フルリモートへの関心この6年で90.9倍に拡大　Indeed Japan調査

「Indeed（インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：淺野健）は、Indeed 上での仕事検索データを分析し、求職者の「リモートワーク」に関する仕事検索動向を調査。近年、大手企業を中心に出社回帰の傾向が見られる中、求職者がどのような働き方を希望して仕事を探しているのかを明らかにした。

調査概要

調査主体：Indeed Japan株式会社
調査期間：2019年1月〜2025年3月
調査対象：
「リモートワーク」に関する仕事検索割合： Indeed 上の全仕事検索に対する「リモートワーク」に関連するキーワードを含む仕事検索割合を算出（100万件あたりの検索数、3か月移動平均）。
「フルリモート（完全在宅勤務）」に関する仕事検索割合： Indeed 上の全仕事検索に対する「フルリモート」に関連するキーワードの仕事検索割合を算出（100万件あたりの検索数、3か月移動平均）。
出典元：リモートワークに関する仕事検索動向を調査（Indeed Japan株式会社）

伸び続ける「フルリモート」への関心

同社の調査によると「リモートワーク」の仕事検索割合は、コロナ禍を経て右肩上がりで伸長。2019年から2025年の6年間で2.9倍に増加したという。2023年頃から伸びは鈍化しているが、変わらず高水準を維持。求職者のリモートワーク志向は根強いことがうかがえる。

さらに同社は、直近では「フルリモート」への求職者の興味関心が高まっていると報告。仕事検索割合は、2019年から2025年の6年間で90.9倍と大きく拡大したという。2025年3月時点では、検索数全体の0.8％を占める検索割合を示したことも明らかになった。なお「フルリモート」は2023年以降も右肩上がりで伸長しており、直近1年間でも1.1倍に増加している。

同社によれば、リモートワーク検索には地域による特徴が見られるという。「リモートワーク」「フルリモート」ともに検索割合が高いのは、沖縄・長崎・秋田の3県で、いずれの検索割合においても上位5位以内にランクインしている。一方、「リモートワーク」全体では首都圏が「フルリモート」では北陸地域が上位に入り、地域により異なるニーズがうかがえる調査結果となった。

まとめ

求職者から根強いニーズがある「リモートワーク」だが、中でも「フルリモート」への興味関心は高まり続けている様子がみられた。同社は本調査結果について、柔軟な働き方としてだけでなく、地理的な制約から解放された本格的な在宅勤務に魅力を感じる求職者がいると分析している。

実際に地域別の割合は「フルリモート」の場合は首都圏以外が上位にランクインした。フルリモート勤務が可能であるとのアピールは、地方在住の求職者への有効なアプローチ方法となりそうだ。