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会社の部活動・サークル活動、9割超が「コミュニケーション促進効果」を実感 サーバーワークス調査

2026.01.07

株式会社サーバーワークス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:大石良)は、会社の部活動・サークル活動に関する調査結果を公表した。

調査概要

調査方法:インターネット調査(Fastask を利用)
調査期間:2025年11月25日〜12月2日
調査対象:全国に住む 20 歳以上の企業に勤める 515 名
出典元:サーバーワークス、会社の部活動・サークル活動に関する調査結果を公表〜約8割が活動を通した経験や人脈が仕事で役立ったと回答〜(株式会社サーバーワークス)

部活動・サークル活動に4割超が参加 コミュニケーションの促進に効果

部活動・サークル活動に4割超が参加 コミュニケーションの促進に効果

本調査ではまずはじめに、勤めている会社に部活動・サークル活動があるか質問。「公式な制度としてある(33.8%)」「非公式なもののみある(社員有志による活動)(21.7%)」と、形式を問わなければ半数以上の会社に部活動・サークル活動があった。

参加状況については「現在参加している(44.1%)」「以前は参加していたが、今はしていない(20.3%)」との回答が寄せられており、6割以上の人が参加経験を持っていた。

参加している目的としては「ストレス解消・リフレッシュ(33.2%)」や「趣味の共有(20.1%)」など、仕事とは関係ないものが挙がっている。

さらに「部活動が職場でのコミュニケーション促進に役立っていると思う」との回答は9割以上に。「部活動での経験や人脈が、実際に仕事で役立ったことがある」も8割弱と、仕事においても役立っていることがうかがえる。また「部活動を通じて、会社への愛着・帰属意識が高まったと感じるか」という質問では、88.1%が「そう思う」と回答した。

公式な制度として活動がある会社において、部費補助・費用精算など、部活動に対して金銭的な支援があるかをたずねた項目では、76.4%が「ある」と回答している。

まとめ

会社内の部活動・サークル活動に参加する目的は仕事以外のものであっても、結果として仕事によい効果をもたらしていることが明らかになった、本調査。企業の課題として挙げられることの多い「社内コミュニケーション」の活性化にも役立っているようだ。

自然な形で社員同士が交流できる場となる社内の部活動・サークル活動。帰属意識の向上にも効果がみられており、組織として取り組む価値は高いだろう。自社での実施や新設の検討に、本調査を参考にしたい。