「静かな退職状態」は約3割、「環境整備」が熱量回復のカギ　jinjer調査

統合型人事システム「ジンジャー」を提供しているjinjer株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長CEO：冨永健）は、企業の人事・総務担当者の計1202名を対象に「働く熱量の二極化に関する実態」に関する調査を実施した。

調査概要

調査概要：働く熱量の二極化に関する実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年10月17日～同年10月18日
調査対象：企業に勤める従業員 計1202名
出典元：jinjer株式会社

現在の働き方への「満足度」は二極化

本調査ではまずはじめに、「退職はしていないが、指示された最低限の仕事のみをこなすようになる状態を指す『静かな退職』に近いと感じたことがあるか」を質問。その結果「明確にそう感じている」と「ある程度そう感じている」を合わせると、29%が「静かな退職」に類する状態を経験していることが明らかになった。

続いて、「この1年間で仕事に対する『やる気』や『やりがい』がどのように変化したか」を質問。「変わらない」と回答した人が52%と、過半数を占めた。変化があったとする人では「増えた層（大きく増えた、やや増えた）」は合わせて23%で「減った層（大きく減った、やや減った）」は合わせて25%。わずかながら、仕事に対してやる気が「減った層」が「増えた層」を上回っている。

また「仕事の満足度」とのクロス集計では、働き方に「まったく満足していない」層のうち、45%が「静かな退職に近いとは、まったくそう感じない」と回答した。このことから、仕事への不満が即座に「静かな退職」という防衛策に直結しているわけではないことがうかがえる。

仕事への熱量が向上・低下したそれぞれの理由

次に、仕事への熱量が向上・低下したそれぞれの理由について質問。仕事へのやる気ややりがいが「増えた」と感じる理由としては「新しい挑戦の機会が増えた（23%）」「周囲に感謝される/頼られる機会が増えた（22%）」「難しい課題を“成長のチャンスと感じるようになった（22%）」が上位に挙がった

一方で、仕事へのやる気ややりがいが「減った」と感じる理由の上位には「成果が正当に評価されないと感じる（33%）」「仕事に対する『目的意識』が薄れてきた（31%）」「仕事の意義や目的を感じられなくなった（25%）」が挙げられた。

また、働く人が最も「仕事のやりがい」を感じる瞬間としては「給与・昇給・評価が上がった時（36%）」が最多に。次いで「成長やスキルアップを実感した時（32%）」「チームで成果を出せた時（30%）」という結果となった。

「熱量を把握する環境が職場にない」63％

さらに、最近のご自身の働き方の変化についてたずねた項目では「指示された範囲の仕事だけを淡々とこなすようになった（26%）」が最多に。「自発的な提案や発言が減った（23%）」「新しい仕事や挑戦を避けるようになった（20%）」と続き、仕事への積極性が低下している傾向がみられている。

また「仕事の満足度」とのクロス集計では「働き方に満足していない」層だけでなく、「働き方にある程度満足している」層のうち36%が「自発的な提案や発言が減った」と回答した。

なお、従業員のモチベーションの変化や働く熱量に気づいてもらえる環境があるかをたずねる項目では「ほとんどない（36%）」が最も多かった。「一部あるが十分ではない（27%）」と合わせると、63%の職場で「モチベーション変化を適切に把握する環境が整っていない」」と認識されていることが明らかになった。

まとめ

「静かな退職」状態に陥っている人が、「仕事への不満を抱いている人」とは一概にいえない実態が明らかになった。人的資本経営への投資効果を最大化させるためには、従業員の仕事への不満の有無だけでなく、モチベーションや働く熱量について十分に把握できる環境の整備が重要となりそうだ。

また、本調査では「きちんと評価されること」や「自身の成長」「チームでの成果」などが、仕事のやりがいにつながっていることも可視化された。組織として、このような実感を得られる環境が整備できているか、見直すことも大切だろう。

従業員の意欲の低下を見過ごしてしまえば、結果として組織全体の熱量を低下させてしまうリスクがある。組織全体の停滞や離職率の上昇を防ぐ上で、まずは一人ひとりの意欲の低下を防ぐ取り組みに注力したい。