「YouTube」運用した企業の6割超「撤退・中止」判断　アカシア調査

株式会社アカシア（所在地：大阪府大阪市中央区、代表取締役：岡本陸哉）は、YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業の担当者303名を対象に「YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査」を実施した。

調査概要

調査期間：2026年02月12日
調査対象：YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業
有効回答数：303名（男性198名／女性105名）
年代内訳：20代：87名／30代：113名／40代：69名／50代：34名
調査方法：インターネット調査
調査機関：アイブリッジ株式会社
出典元：企業のYouTube運用、62.7%が撤退・中止を経験。「再生数」より「事業成果」で継続か撤退かが決まる実態が明らかに【YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査】（株式会社アカシア）
※複数回答設問のパーセンテージは、有効回答者数を母数として算出
※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合がある

YouTube運用「失敗したことがない」1割程度

本調査では「YouTubeの運用に関して、これまでに経験した失敗や課題はどれですか？」と質問。「継続投稿したが再生数が伸びなかった：97名（32.0%）」が最多だった。次いで「視聴者からの反応が薄かった：79名（26.1%）」「コンテンツが市場ニーズと合致していなかった：72名（23.8%）」という結果だった。

一方で「これまで失敗したことがない：38名（12.5%）」は1割程度にとどまっており、約9割は何らかの失敗を経験していることが可視化された。

6割超が撤退・中止を経験　半数超は半年以内に失敗を認識

また「過去に、YouTube運用を撤退・中止した経験はありますか？」との質問に、62.7%（190名）が「はい」と回答。撤退・中止の理由としては「営業成果に繋がらなかった：78名（41.1%）」が最多だった。次いで「再生数が伸びず成果が見込めなかった：75名（39.5%）」「継続投稿が困難であった：72名（37.9%）」が続いた。

また、失敗と判断するまでの期間は「3〜6か月未満（39.2%）」が最も多く「3か月未満」と合わせると、53.2%が半年以内に失敗を認識している。

本調査ではさらに、失敗を経験しながらもYouTube運用を継続した113名に、その理由を質問。回答の上位には「ブランド認知度が向上した：27名（23.9%）」「営業成果につながるリードが発生した：24名（21.2%）」「顧客との接触機会が増えた：21名（18.6%）」が挙げられた。

まとめ

多くの企業がYouTube運用を「再生数」で評価し、短期間で撤退判断をしている実態が示された。一方で、継続している企業は、ブランド認知や問い合わせ、採用応募など、事業成果につながっているかを重視していた。「何のために運用するのか」の設計と継続が、成功の分かれ道といえるだろう。

企業におけるYouTube運用では「採用応募数」「問い合わせ件数」「商談化率」など経営指標と連動したKPIを設定し、費用対効果を定期的に検証する体制が重要といえる。採用広報や営業支援など、目的別に運用方針を明確化し「事業にどう貢献したか」を測れる仕組みづくりに取り組みたい。