【オフィスのミカタ通信Vol.6】テレワークする企業・しない企業　選択しなおすワークスタイル

ワクチン接種が広まり「アフターコロナ」がぼんやり見えてきた今、在宅勤務を解除する企業も増えワークスタイルを見直しも進んでいます。自社にとって理想の働き方とは何か、考え直してみてはいかがでしょうか。さまざまな働き方に対応するために必要なサービスを提供する企業にインタビューしました。

オフィスのミカタ通信Vol.6　PDF版をダウンロードする

freee株式会社

【巻頭インタビュー】時代の変化に揺らがない 組織づくりを考える
コロナ禍による最初の緊急事態宣言発令から１年余り。国内でのワクチン接種が進められ、職域接種も始まる中で、コロナ収束への期待が高まっている。中でも、出社制限下でのテレワーク運用に困難を感じてきた多くの企業は、元通りの働き方を待ちわびていることだろう。他方、半ば強制的に導入させられたテレワークの運用を通じて、結果的に恩恵を得た企業もあったのではないだろうか。コロナ対策をきっかけに、これまでなかなか着手できなかった働き方改革をようやく推進できたケースは少なくないはずだ。
求められる対策としての、いわば受動的なテレワークが必須ではなくなりつつある中、各企業の判断で能動的にテレワークという選択肢を取るかが問われている。ウィズ・コロナの時代に向け、改めて自社に合った働き方をどう考えていくべきか。その実現のために、バックオフィスでは何ができるだろうか。freee株式会社 ムーブメント研究所の西村尚久氏に聞いた。

取材記事を読む

セイコーソリューションズ株式会社

雇用契約なのに紙・ハンコは不要！ セイコーの「かんたん雇用契約 for クラウド」で出社せずに契約を完結
雇用契約の電子化には多くのメリットがある。その一方、信頼性や安心感から、押印された紙の契約書にこだわる企業も多いのではないだろうか。今回、リモート署名・電子契約の先駆者であり、タイムスタンプ事業の老舗であるセイコーソリューションズ株式会社が提供する「かんたん雇用契約 forクラウド」をご紹介する。同社のデジタルトランスフォーメーション営業統括部 DXサービス部 担当部長 齋藤直美氏を取材し、雇用契約の電子化について話を伺った。

取材記事を読む

セイコーソリューションズ株式会社

社員の運転の「見える化」で 安心・安全な運転管理 ドライブレコーダーを活用したクラウドサービス セイコーソリューションズのDrive Cloud+
通勤・営業に車を使う企業は多い。しかし働き方の多様化でコミュニケーション機会が減り、安全運転管理は難しくなってきた。ここでは、ドライブレコーダーを通して運転状況を「見える化」することで、安全かつ効率的な運転管理を可能にするDrive Cloud＋をご紹介する。同サービスを提供するセイコーソリューションズ株式会社のモバイルソリューション本部 モバイルソリューション営業統括部 MS営業２部 部長 村井純治氏に、安全運転と業務効率の両立について話を伺った。

取材記事を読む

株式会社 L is B

チャットボット連携で業務の自動化も。 国産ビジネスチャット「direct」が実現する テレワーク・現場のDX
コロナ禍によって、多くの企業でチャットツールやオンライン会議ルの導入が進んだ。急速に業務のオンライン化・リモート化が進む中、注目されているのが、2,500社以上の導入実績がある国産ビジネスチャット「direct」だ。チャットボットで連携することにより、現場の業務の自動化・効率化ができるのが特長で、オンラインでのコミュニケーションやテレワークなどが容易でない建設業、製造業、小売業で多数導入されている。
「direct」を開発・運営する株式会社 L is B （エルイズビー）の島山奈奈氏に話を伺った。

取材記事を読む

株式会社コングレ・グローバルコミュニケーションズ

40年以上にわたる通訳・翻訳サービス×人材×最先端のIT技術 新しい時代にふさわしい言語のトータルソリューション
オンラインでのやりとりが増えた今、通訳・翻訳の需要の形は変わりつつある。新しい働き方に適合するサービスをお探しの企業も多いことだろう。今回は通訳・翻訳に関するさまざまな事業を展開している株式会社コングレ・グローバルコミュニケーションズの翻訳部 部長 束元寿氏、通訳部 次長 松田太郎氏を取材し、新時代にふさわしい通訳・翻訳サービスについて話を伺った。

取材記事を読む

スリーエム ジャパン株式会社

変化のあるオフィスにもフレキシブルに対応できる 「壁に貼って使えるホワイトボード」
コロナ禍でリモートワークや業務のオンライン化が進む中、全国の企業は組織や仕組み、働き方の変革を迫られている。それに伴い、企業にはツールやシステムの導入や見直しに加え、「新しい働き方」に応じた「新しいオフィスづくり」も求められている。

フリーアドレス化や省スペース化、オンライン化などでオフィスの在り方が変わりつつある今、フレキシブルに活用できるコミュニケーションツールとして支持されているのが、3M（スリーエム）の壁に貼って使えるホワイトボード「ポスト・イット®油性ペンも使えるホワイトボードフィルム」だ。変化しつつあるオフィスの「在り方」については、ホワイトボードフィルムを導入しているサービスオフィス「H1O」を運営する、野村不動産株式会社の佐藤俊明氏に話を伺った。働き方の変化とホワイトボードフィルムの活用法については、「H1O」に入居している、ハイレイヤー向け人材紹介サービスを展開する、株式会社ユニコーン・パートナーズ 人材紹介事業部 事業部長の仲 崇氏に話を伺った。

取材記事を読む

株式会社ネクスウェイ

デジタルが苦手な人こそ使いたい！ FAX受発注がPC上で完結する 『FNX e-受信FAXサービス』とは
「たとえコロナ禍でも、FAXを使った受発注業務は電子化できない」。もしかすると、それは思い込みかもしれない。株式会社ネクスウェイの『FNX e-受信FAXサービス』（以下、e-受信）は、受発注現場にとって現実的な形でFAXを電子化できるツールとして、全国400拠点以上で活用されている。そのポイントはどこにあるのか、同社の山岡氏、田島氏に伺った。

取材記事を読む

ソニーマーケティング株式会社

ハイブリッドワークのコミュニケーションを スムーズにする法人向けブラビアの活用法とは
テレワークとオフィスワークを組み合わせ、生産性を確保しながら柔軟に働く「ハイブリッドワーク」が進み、オフィスの役割の見直しを多くの企業が進めている。変化する働き方や会議の在り方、設備投資などについてソニーマーケティング株式会社 ビジネスソリューション本部 B2B MD部および営業企画部 統括部長 本間計之氏に話を伺った。

取材記事を読む

株式会社インフォマート

DXの先にあるのは 「自分らしさ」を取り戻す 企業の未来
電子化というと、業務効率化にばかり目が向いてしまいがちだ。しかし、効率化で得られた時間をどのように使うのかが重要だ。「時間にゆとりができたら、ルーティンではない本来的な業務に、そして、自分らしくいられる時間に充ててほしい」―――。そんな理念で企業間商行為のデジタル化サービスを提供するのは株式会社インフォマートだ。執行役員の木村慎氏と事業推進1部 部長 上野高志氏に話を伺った。

取材記事を読む

株式会社 L is B

電話問い合わせを40％以上削減 言葉の“揺れ”を自動学習する 『AI-FAQボット』で変わる働き方
コロナ禍で「新しい働き方」に注目が集まっている。そんな中、電話問い合わせの削減に効果を発揮しているのがFAQボットだ。24時間ボットが質問に回答してくれるため、場所や時間を問わず活用でき、業務効率化の一環として導入する企業が増えているという。数あるFAQボットの中でも、言葉の“揺れ”をAIが自動的に学習する仕組みを備えているのが、株式会社 L is B（エルイズビー）の『AI-FAQボット』だ。『AI-FAQボット』の仕組みや効果、今後の働き方について、同社の横井氏に話を伺った。

取材記事を読む

株式会社エレクトロニック・ライブラリー

新聞情報の収集のために出社する必要はありません。新聞や雑誌などから選び抜いた記事を午前7時台に配信する 『モーニングクリッピング®』
モーニングクリッピング®は、株式会社エレクトロニック・ライブラリーが新聞・雑誌やWebニュースから必要な記事を電子化・配信するサービスだ。マスメディア各社と著作権許諾契約をしており、各企業に最適化された最新の情報をブラウザやメールで届けることができる。多様な働き方の実現のために本サービスをどのように活用できるのか、同社取締役である渡辺英史氏に話を伺った。

取材記事を読む

ネスレ日本株式会社

出社の機会が減っているからこそ、その機会を大切にしたい 従業員の心をつなぎとめる新時代のオフィスとは？ スターバックスの味わいをオフィスで
リモートワーク全盛期の今、オフィスの役割の再検討が求められている。出社の機会が限られるからこそ、その機会を十分に生かせるオフィスづくりに取り組みたいものだ。
今回は身近な場所にスターバックスのコーヒーマシンを設置できる
We Proudly Serve StarbucksTM（以下、本プログラム）をご紹介する。本プログラムを導入した南青山のパーカーズを訪問し、同オフィス専用のスターバックス空間を見学させていただいた。

取材記事を読む

総務省

日本の働き方の強みを維持する 「日本型テレワーク」
ポストコロナの働き方とはどうあるべきか、課題はどこにあるのか――。8月、外部有識者で構成する検討会（タスクフォース）は、総務省に向けた提言をまとめた。総務省はこれを受けて必要な施策の検討を始める。提言が出された背景や提言のポイントについて、情報流通振興課 課長補佐の隅田昂平氏に解説していただいた。

取材記事を読む

＜PR＞