新入社員の新しい門出を祝う入社式。実施内容やスケジュールを詳しく解説【2024年版】

新型コロナ禍を経て、入社式がリアルで開催されるようになってきた。特に新卒採用を行う企業では、会社行事として入社式を行っているところも多いだろう。社会人としての自覚を促すと同時に、自社を理解してもらう場にもなる。この記事では、入社式を開催する担当者に向けて、実施内容なスケジュールなどについて詳しく解説する。

入社式の概要

まずは入社式の概要から見ていこう。

新入社員を会社に迎え入れるための式典
入社式は新入社員を迎え入れるための式典だ。新卒者にとっては、社会人として初めてのイベントであり、社員教育の一環としての意味合いを持つ。

入社式が行われる時期
入社式が行われる時期は企業によっても異なるが、日本企業の場合、新卒者が入社する4月に執り行うケースが多い。年数回に分けて一括採用をしている企業では、入社時期に合わせて4月と10月など、年に数回行うこともある。

入社式を行う目的
入社式は、新卒者に対して学生気分を払拭してもらうだけでなく、中途採用者も含めて企業の一員としての自覚を促す目的がある。また、同期が一同に会することで横のつながりを作る機会にもなる。

混同しがちな入社式と内定式との違い
入社式は新入社員を迎え入れるためのものであり、一般的に入社日に行われるものである。一方の内定式は、内定者に対して正式に内定を伝え、入社の承諾を得るために行われる。

一般的な入社式で実施されるプログラム

入社式で実施される主なプログラムは以下の通りだ。

会社の代表者による挨拶
社長などの企業のトップから、経営方針や新入社員に期待することなどを話す。

入社辞令の交付
入社辞令の書類を代表者から手渡す。

新入社員による挨拶
新入社員の代表に、入社の決意や今後の抱負などを述べてもらう。

記念写真の撮影
新入社員全員での記念撮影や、社長などの企業の代表を交えての記念撮影を行う。

オリエンテーション
入社手続きや就業規則の共有、今後の研修の流れなど、新入社員全員に伝えるべきことを周知する。

懇親会
新入社員のみ、または先輩社員も交えて交流を図る。

入社式に向けたスケジュール

入社式を実施する場合は、直前や当日にバタバタすることがないよう、以下のポイントをおさえて準備を進めよう。

日程調整および会場手配
入社式は一般的に入社日初日に行うが、多くの企業が一斉に開催するため、会場の手配は余裕を持って行いたい。

プログラム作成
入社式のプログラムを立て、1つ1つのプログラムにかかる時間や担当者、用意すべきものを整理する。司会者やカメラマンの手配など、スケジュールを押さえる必要があるものは早めに手配しよう。また、記念品を贈る場合はその手配もゆとりを持って進めたい。

新入社員に案内状を送付
日程や内容が決まったら、案内状を作成し、新入社員に送付しよう。会場へのアクセスや当日の服装、持ち物なども案内状で伝えると良い。

オンライン入社式の場合は準備やスケジュールが変わるので注意
オンライン入社式の場合は、ツールの選定や端末の手配などが必要だ。また、リアル開催なら当日手渡すことができる資料なども事前に送付しておかなければならない。当日までに新入社員側で準備してもらうことも忘れず伝えよう。

コロナ禍でオンライン入社式が増えたが現在は減少傾向

新型コロナの影響で、入社式をオンラインで行う企業が増えた。ここでは、オンライン入社式のメリット・デメリットについて解説する。

コロナ禍を背景に広まったオンライン入社式
入社式は多くの人が一同に会するため、コロナ禍では敬遠されがちだ。しかし、オンライン入社式なら感染のリスクがないため、オンラインに切り替える企業が多かった。また、オンラインの場合、全国に新入社員がいる場合でも開催しやすく、交通費や宿泊費などのコストを抑えられるメリットもある。

リアルでの実施に戻す企業が増えている
上述のようなメリットがある一方で、オンラインに切り替えることはデメリットもある。

主なデメリットは、直接会えないことによって同期との一体感が生まれにくいことや、緊張感が薄れやすいことだ。これらのデメリットは、入社式を実施する目的にも直結する。そのため、オフラインで開催する企業が回復傾向にあるのだ。

以下の記事ではリアル入社式を実施する企業が増えている調査結果を紹介している。入社式を検討している企業はぜひ参考にしてほしい。
『入社式』リアル実施が約9割で前年比6.8ポイント増｜交流を望む声

中止の判断を下す場合には

入社式は新入社員の定着を促すリテンション施策の一つにもなる、企業の一大イベントだ。

モチベーション高く社会人生活の第一歩を踏み出そうという新入社員にとって、単に晴れやかな儀式であるだけでなく、特に辞令交付により正式に部署や所属が決定するなど、「企業への所属」を自覚することができるようにもなる重要なイベントだ。さまざまな事情で入社式の中止を判断せざるを得なくなった場合、そのフォローアップをしっかり行う必要があるだろう。