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「給料より働きやすさを優先したい」が7割!~ 新社会人女性に聞く理想の働き方とは?~

2019.04.23

全国358万人のミュゼプラチナム女性会員に対し、F1層のマーケティングに特化したミュゼマーケティングが「働き方」に関するアンケート調査を実施。就活時に重視したポイントや、転職や副業に対する考え方、会社に期待していることなど、理想の働き方について、この春新社会人になった18歳〜22歳の女性213名に理想の働き方について意識調査を実施。7割の女性が、給料より働きやすさを優先したいという結果となった。

■給与水準より「働きやすさを優先」する人が7割

■給与水準より「働きやすさを優先」する人が7割

いくつ内定をもらったか聞いたところ、「1社」と答えた人が57%と最も多く、続いて「2社」が17%、「3社」が12%と続きました。「リクルートキャリア 就職みらい研究所」が調査した、2019年卒大学生の平均内定数「2.5社」に比べると、少ない結果となった。(2018年12月1日時点)
就活時に重視したポイント1位は「仕事内容(19%)」、2位が「福利厚生・働きやすさ(15%)」、3位は「給与(12%)」。
福利厚生で重要視するポイント1位は「休暇制度(51%)」、2位が「育休産休制度(25%)」、3位が「研修制度(8%)」という結果となった。

また、給与水準と働きやすさどちらを優先するか聞くと、「働きやすさ」が7割、「給与水準」と答えた人は3割という結果に。就職先を選ぶ際「家からの通いやすさを意識するか」という質問では、6割の人が「意識する」と答え、「意識するが優先度は低い」「意識しない」と答えた人は合わせて4割だった。

■新社会人が考える残業時間の許容範囲は、「1日1時間」

■新社会人が考える残業時間の許容範囲は、「1日1時間」

仕事のストレスをどのように解消したいか聞くと、1位が「友人と会う(18%)」、2位が「趣味に没頭する(15%)」、3位が「好きなものを食べる(14%)」と回答。
残業については、「多少の残業は仕方ない」と答えた人は75%を超え、「絶対残業したくない」と答えた人は25%。また、1日の残業時間の許容範囲は、「1時間」が44%、「2時間」が32%、「30分以内」が12%。「3時間」と回答した人の数は6%まで下がる結果となった。

■半数以上が転職に前向き。最も多い理由は「キャリアアップのため」

■半数以上が転職に前向き。最も多い理由は「キャリアアップのため」

新社会人は、将来についてどのように考えているのか。転職について、「将来的に転職もアリだと思う」と答えた人は53%、「転職したくない」と答えた人が24%、「まだわからない」と答えた人が24%となった。転職理由になり得る回答として最も多かったのは、「キャリアアップのため」が28%、「働き方を変えたい」が 26%、「人間関係」が20%だった。

■5年後も「いまの会社にいると思う」人は5割

■5年後も「いまの会社にいると思う」人は5割

何年勤めたら転職してもよいと思うかという質問には、「3年」と答えた人が最も多く56%、次に「5年」の17%と続き、「1年」という回答は4%に留まった。そして、「5年後、いまの会社にいると思うか」という質問に対し、「いると思う」と答えた人が51%と最も多く、「転職している」と答えた人は22%という結果となった。

■副業したくない派が6割。副業するなら「自分の得意分野を活かした仕事」

■副業したくない派が6割。副業するなら「自分の得意分野を活かした仕事」

副業をしたいかという質問には、「したくない」という回答が6割を超え、「したい」という回答を上回る結果に。「どんな副業をしたいか」という質問では、「就職先と職種は異なるが自分の得意分野を活かした仕事」と答えた人が最も多く49%、最も少なかったのは「就職先の職種と同じ仕事」という回答で11%。「とにかく儲かりそうな仕事」と答えた人は24%いた。

■給与面だけでなく「育休後の復職」「保育施設の増数」を望む声が多く上がる

■給与面だけでなく「育休後の復職」「保育施設の増数」を望む声が多く上がる

「企業や社会がどうなると自分たちが働きやすくなると思うか」聞いたところ、1位が「給与水準が上がる(43%)」、2位が「育休後の復職が当たり前になる(18%)」、3位が「保育園・幼稚園の数を増やす(9%)」という回答になった。

■調査概要

~ミュゼマーケティング調べ~
・調査日   :2019年2月26日(火) ~ 2019年3月4日(月)
・調査方法 :インターネット調査
・調査人数 :213名
・調査対象 :全国18~22歳の女性

■まとめ

長時間労働の是正などの働き方改革が進む中、新社会人になった女性の7割は、給料よりも働きやすさを優先していることが今回のアンケート調査でわかった。
ワークライフバランスを重要視することは、企業、組織の競争力を高めていき、離職率の低下、優秀な人材の確保、また従業員のモチベーション向上にもつながっていくだろう。

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