リカレント教育の効果で「会社での業務の質が向上」。気になる学び直しの手法や掛かる費用は？

　人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「リカレント教育（学び直し）」についてアンケートを実施。

　リカレント教育の効果で会社での業務の質が向上している結果となった。

■リカレント教育とは？

　リカレント教育とは、義務教育や基礎教育を終えて労働に従事するようになってからも、個人が必要とすれば教育機関に戻って学ぶことができる教育システムを指している。

■年収1000万円以上の6割が「リカレント教育を行なっている」

　ミドルに「これまでリカレント教育（学び直し）を行なったことはありますか？」と質問したところ、47％が「ある」と回答した。

　年収別に見ると、年収1000万円以上は56％が「ある」と回答しており、年収1000万円未満よりもリカレント教育に取り組む方が多いことが判明した。

　リカレント教育経験者の学習内容は「専門的な資格」、教育機関は「民間サービス」、費用は「月1～5万円未満」がそれぞれ最多となった。

■具体的なリカレント教育内容

　「これまでリカレント教育（学び直し）を行なったことがある」と回答した人に、具体的な内容を聞いた。

　学んだ内容のトップ3は「専門的な資格の取得」（47％）、「経営・ビジネスに必要な知識や能力」（44％）、「英語などの語学力」（42％）であった。年収別に見ると、年収1000万円以上は「経営・ビジネスに必要な知識や能力」（年収1000万円以上：60％、年収1000万円未満：40％）、「英語などの語学力」（同：57％、38％）、「マネジメント」（同：32％、19％）が目立つ結果となった。

■リカレント教育を受けた機関は？

　これまでリカレント教育（学び直し）を行なったことがある」と回答した人を対象に、リカレント教育を受けた機関は何かと質問したところ、最も多かったのは「民間サービス」（65％）であった。

■リカレント教育にかかった費用（月間）は？

　これまでリカレント教育（学び直し）を行なったことがある」と回答した人に、リカレント教育にかかった費用（月間）を質問したところ、「1～5万円未満」（34％）が最多となり、「20万円以上」（23％）も2割以上であった。
　年収1000万円未満に比べ、年収1000万円以上は「20万円以上」（年収1000万円以上：30％、年収1000万円未満：22％）と回答した人が8ポイント上回った。

■学び直しを行ったことでどのような変化を感じたか？

　リカレント教育による変化について質問したところ、「在籍企業での業務の質を高めることに役立った」（54％）が最多。本業に役立つリカレント教育を行なっている人が多いことが分かる結果となった。

■学び直しを行わない理由は？

　「これまでリカレント教育（学び直し）を行なったことがない」と回答した人に理由を聞くと、トップ2は「学費や受講料の負担が大きい」（59％）、「勤務時間が長くて十分な時間がない」（53％）であった。

■9割のミドルが「今後、リカレント教育をしたい（続けたい）」

今後、リカレント教育をしたい（続けたい）と思うかと質問すると、90％が「したい」と回答した。

■リカレント教育で実現したいこと

・これまでになかった職業の選択肢の幅を広げること。また新しい価値観を発見したい。（35歳男性／年収1000万円未満）

・学び直しをすることで自分の仕事をより納得できるもの、質の高いものにできればと思います。（36歳女性／年収1000万円未満）

・将来的に起業をしたい。（39歳男性／年収1000万円未満）

・定年退職後の収入に不安があるため、資格や経験をもとに年金以外の収入を得たい。（40歳男性／年収1000万円未満）

・会社組織に縛られない、自律的なキャリア及び人生を歩みたい。（42歳男性／年収1000万円以上）

・普段の仕事で、もっと経営層に舵を切っていきたい。（44歳男性／年収1000万円以上）

・これまで培った「経験」に、リカレント教育によって得た「新たな知見」を掛け合わせることで、独自のキャリアコンセプトを形成したい。（45歳男性／年収1000万円未満）

・退職後も社会との接点を持ち、収入を得ていくための力を身につけたい。（52歳女性／年収1000万円以上）

■調査概要

・調査方法：インターネットによるアンケート

・調査対象：『ミドルの転職』を利用する35歳以上のユーザー

・有効回答数：1,341名

・調査期間：2019年4月26日 ～ 5月30日

■まとめ

　今回の調査により、多くの35歳以上の人々が「リカレント教育」に興味を持ち、半数以上の人が民間サービスを使用していることが分かった。

　リカレント教育の実施は、会社での業務の質が向上し、企業は高い人材を確保すると共に、従業員もスキルアップの向上に繋がる。しかし、時間と費用が確保出来ないといった課題もあり、企業は今後制度を整えるなど対策が必要になってくるだろう。