「人材トレンド2021」国内企業の40％が従業員の増員を予定

　ロンドンに本社を置くペイジ・グループは、アジア太平洋地域の12の国と地域の5,500社、21,000人を対象とした調査レポート「人材トレンド2021 ニューノーマル時代に考えるデジタル化・スキル人材不足・女性のリーダーシップ」を発表した。

調査概要

　調査期間：2020年10月12日~11月13日
　調査対象：アジア太平洋地域5,500社、21,000名以上（3,500名以上は取締役または最高責任者／日本484社、1,193名）

国内企業の40%が増員を予定

　「2021年、従業員数増減の見通し」を調査したところ、15%が「削減する」、45%が「現状維持」、40%が「増員する」と回答した。2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大により世界経済は大打撃を受けたが、将来を見据えて現在の雇用形態を維持し、長期的な成長を視野に戦略を立てている企業も多く見られた。今回の調査では、40%の国内企業が「人員を増員する予定」と回答した。また、既存社員に対しても43%の企業が「社員の給料の昇給」を行う予定としており、「昇進を見送る」と回答した企業は5社に1社に留まった。

高スキル派遣・契約社員への需要は高まる

　2020年後半は、高スキルを持つ派遣・契約社員への需要が急速に高まっただけでなく、求人の応募数も増加し派遣・契約社員の市場は高スキルを持つ人材を求めて過去最高の活況を呈している。2020年、Linkedinにおいて契約社員・派遣社員の求人は世界で58%も増加した。

テクノロジー／ヘルスケア・ライフサイエンス分野で需要増

　テクノロジー分野では、リモート勤務増加の影響でPC、データセンター、クラウドインフラ部門などへの需要が高まっている。特にデータサイエンス、ソフトウェアエンジニアリング、機械学習、AIは2021年注目の求人分野である。2020年、テクノロジー分野のボーナス支給率は71%、年収増加率は3.8%であった。

　また、ヘルスケア・ライフサイエンス分野も新型コロナウイルスの影響による人材需要が見られ、コロナ禍に増加したペット需要もアニマルヘルス市場に拍車をかけている。2020年、ヘルスケア・ライフサイエンス分野のボーナス支給率は64%、年収増加率は3.2%であった。

社員の経験価値に改善の余地があると考える人は93%

　コロナ禍で柔軟な勤務形態に対するニーズはこれまで以上に顕著となり、優秀な人材を惹きつけるためには福利厚生やスキル開発の機会整備、ビジョンや価値観の売り込みが求められている。今回の調査では、93%が「自分の会社は社員の経験価値において改善の余地がある」と回答している。

　■人材定着戦略

　

まとめ

　今回の調査では、コロナ禍で打撃を受けながらも現在の事業形態を維持し、長期的な成長を視野に戦略を立てている企業も多いことが明らかとなった。多様な人材が活躍できる環境づくりなど、働きやすい職場づくりに力を入れることが優秀な人材確保には欠かせないと言えそうだ。

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