2021年6月のテレワーク普及率を調査！コロナで働き方はどう変わったのか

　株式会社ネクストレベル（本社所在地：神奈川県横浜市、代表取締役：田中大洋）は、テレワーク・リモートワークの現状について調査を行った。

約70％が「コロナ禍以前と働き方は変わらない」

　まずは成人男女500名に対して、「テレワークを導入できているか」を調査。結果として、約70％の人は「以前と働き方は変わっていない」と回答。「週に3回以上テレワークになった」と回答した人は、わずか14％。東京都のみに絞ると、同回答は28.6%にまで上がる。

100％テレワークができている割合は12％

　週3日以上テレワークを導入している人のうち、100％テレワークになったのは12％だった。また、100%テレワークの人を含み、8割以上のテレワークをしている人は39％となった。

場所に縛られてしまう仕事はテレワークが導入できない

　テレワークを導入できなかった人にその理由を尋ねると、 「個人情報や機密書類を扱うため、会社から持ち出せない」、「特殊設備で自宅では作業ができない」、「薬剤師や介護士など必要不可欠な職業」といった回答が目立った。オンライン化やシステム化など準備が間に合っていなくてできないと回答している人も多い結果となっている。

テレワークを導入した時期「1回目の緊急事態宣言時」が過半数

　さらに、どのタイミングでテレワークが導入されたのかについてもリサーチしたところ、「2020年の4月ごろ」が最多となった。

　2020年4月の早い段階でテレワークに移行できた人が多かった職種は、事務職の30％、営業職の17％、エンジニアの11％。

　また、2020年4月の段階でテレワークを導入していた人のほとんどが正社員だったが、「2021年になってからリモートがスタートした」と回答した人のうち、アルバイトの割合が増えていた。

テレワークを今後も続ける？

　現在テレワークをしている人を対象に、「今後もテレワークを続けたいか」を尋ねたところ、「今のままテレワークを続けたい」が最多となった。次に、「少し出社を増やしたい」との意見が2位になっている。

調査概要

　調査方法：インターネットアンケート
　アンケート母数：計948名
　実施日または時期：2021年05月20日～2021年06月04日
　調査実施主体：ミライのお仕事
　調査会社：株式会社ネクストレベル

まとめ

　テレワークが今後はスタンダードな働き方として定着していく一方で、テレワークを実施し明らかになったデメリットをどう解消していくかが重要となるだろう。　

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