大手企業へのモチベーションクラウドシリーズの導入が加速

株式会社リンクアンドモチベーション（本社：東京都中央区、代表：小笹芳央、証券コード：2170）はコロナ禍における大手企業のモチベーションクラウドシリーズの導入について調査したことを発表した。

大手企業への導入加速

モチベーションクラウドは、8,010社、203万人のデータベースをもとに組織状態を診断し、従業員エンゲージメントを向上するクラウドサービス。従業員エンゲージメント市場において半数以上のシェアを獲得している。

同社は2000年の創業以来、企業経営において最も重要なのは「従業員エンゲージメントの向上である」という一貫した考えを軸に、多くの企業の組織変革を支援してきた。組織状態を診断するに留まらず、採用・育成・制度・風土のワンストップでのコンサルティングや、イベント・メディアも含めて、真の「エンゲージメント向上」を幅広く支援してきた実績が評価され、近年は特に大手企業の導入が加速している。

大手企業導入を推進した結果、モチベーションクラウドの月会費売上は順調に進捗し、2021年年末目標の2.3億円はすでに前倒しで達成。2020年3月末には42.7%であった月会費売上における大手企業比率は、2021年3Q末時点で57.8%と大きく伸長している。そこでこの度、大手企業のモチベーションクラウドシリーズの導入について、特にコロナ禍で導入が加速している業界を分析した。

分析内容

第1 位は、全体の約19％を占める「小売業界」となった。特に、新車・中古車の販売取引を行う自動車関連小売やアパレルなどの生活用品小売が多く含まれている。第2 位は、全体の約15％を占める「金融業界」となり、各種保険を取り扱う保険領域が大きな割合を占めている。続いて、システム開発やコンテンツ制作・配信を含む「広告・情報通信サービス業界」、教育・学習支援領域やアミューズメント領域の占める割合が大きい「消費者サービス業界」となりました。また、上位4 業界合わせて全体の約50%を占める結果となった。

この結果から、コロナ禍においてサービス提供のあり方が著しく変化する中、従業員のエンゲージメント状態が業績につながりやすい業界において、従業員エンゲージメントの向上に取り組む重要性が高まっていることが推察された。

まとめ

企業にとって「人材」は価値創造を行う主体である「人的資本」であり、持続的な社会を創っていくためには従業員エンゲージメントの向上に向き合っていくことが求められるだろう。

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