コロナ禍を理由にテレワークになった28.9％が、現在もテレワークを継続

キャリアバイブル（運営会社：株式会社NEXER）は、コロナ禍以降のテレワーク定着に関するアンケートを実施し、結果をサイト内にて公開した。

コロナ禍以降のテレワーク事情

2020年春、新型コロナウイルスの爆発的な流行に伴い「緊急事態宣言」が出された。それによってテレワークを実施した会社もあり、これまでの働き方が大きく変化した時期でもある。

ではコロナ禍でテレワークを導入した会社は、現在もテレワークを継続しているのだろうか。そこでキャリアバイブルは今回、事前調査で「現在会社に勤めている」と回答した全国の男女823名を対象に「コロナ禍以降のテレワーク定着」についてアンケートを実施した。

調査結果詳細はこちら

「コロナ禍以降のテレワーク定着に関するアンケート」調査概要

調査手法：インターネットでのアンケート
調査対象者：現在、会社に勤めている全国の男女
有効回答：823サンプル
調査日：2023年11月1日 ～2023年11月9日
※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合がある。

7割以上がテレワークを継続

まずは、コロナ禍でテレワークに切り替わったことがあるか尋ねたところ、21.9％が「コロナ禍でテレワークに切り替わったことがある」と回答している。

さらに、28.9％が「コロナ禍の時と変わらずテレワークを継続している」、45.6％が「頻度は減ったもののテレワークができるようになった」、25.6％が「テレワークはできなくなった」と回答した。

40.6％がテレワーク実施によって「効率が上がった」

続いて「コロナ禍でテレワークに切り替わったことがある」と回答した方に、テレワークになることによって仕事の効率が変わったか尋ねたところ、40.6％がテレワーク実施によって「効率が上がった」と回答した。

まとめ

調査の結果、「コロナ禍でテレワークに切り替わったことがある」と回答した人の7割以上が、頻度の違いはあるが現在もテレワークを実施していることが明らかになった。また、40.6％がテレワーク実施によって「効率が上がった」と回答している。NIRA総合研究開発機構によれば、新型コロナウイルスの感染拡大の出来事がなく通常通り勤務していた場合の仕事の成果を100としたとき、テレワーク利用者のうち、100と回答した人の割合が2020年6月から2023年3月にかけて大きく増加し、60～90と回答した人の割合が低下しているという。NIRA総合研究開発機構はこの結果から、テレワークへの慣れや環境整備が進んだことで、テレワークの効率性が改善されたことを推察している。 働き方改革のひとつとして、改めてテレワーク制度の制定に取り組むことも、検討してみてはいかがだろうか。

参照：NIRA総合研究開発機構　研究報告書　2023.04.12　第9回テレワークに関する就業者実態調査（速報）