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ハイブリッドワーク導入企業の会議はオンラインと対面、どちらが多い? OCA調査

2024.11.14

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会(本社:東京都千代田、代表理事:初谷純)は、ハイブリッドワーク(出社とリモートの両立)を導入している大企業(従業員数1000名以上)の組織で働くビジネスパーソン318名を対象に「【2024年版】大企業のオンライン会議活用に関する定点調査」を実施した。

調査概要

調査名称:【2024年版】大企業のオンライン会議活用に関する定点調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2024年10月2日〜10月7日
有効回答:ハイブリッドワーク(出社とリモートの両立)を導入している大企業(従業員数1000名以上)の組織で働くビジネスパーソン318名
出典元:オンラインコミュニケーション協会
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない

社内会議「5割以上オンライン」が79%

社内会議「5割以上オンライン」が79%

本調査では、「Q1.お勤め先企業の社内会議でのオンライン会議の比率を教えてください。」と質問。その結果「10割(全てオンライン会議)(9.6%)」「7割程度(37.7%)」「5割程度(オンライン会議と対面会議が半分ずつ)(32.1%)」と、合計74.9%が5割以上の比率であることが判明した。

続いてQ1で「10割」「7割程度」「5割程度」と回答した人を対象に、「Q2.社内会議の比率が対面よりもオンラインの方が多い、もしくは同じ理由を教えてください。(複数回答)」と質問。「会議参加メンバーが全員出勤していることがないから(69.6%)」「移動の時間や手間が削減できるから(46.6%)」「時間に融通が効くから(42.3%)」といった回答が上位に並んだという。

社外会議のオンライン比率「5割以上」は約半数

社外会議のオンライン比率「5割以上」は約半数

次に本調査では「Q3.お勤め先企業の社外会議(顧客、取引先、協力会社等を相手とした会議)でのオンライン会議の比率を教えてください。」と質問。「10割(全てオンライン会議)(7.6%)」「7割程度(18.9%)」「5割程度(オンライン会議と対面会議が半分ずつ)(27.7%)」の回答を合わせると、「5割以上オンライン」が約半数に及んだ。

Q3で「10割(全てオンライン会議)」「7割程度」「5割程度(オンライン会議と対面会議が半分ずつ)」と回答した人を対象とした「Q4.社外会議の比率が対面よりもオンラインの方が多い、もしくは同じ理由を教えてください。(複数回答)」との質問には「相手の移動にかかる時間や手間に配慮したいから(60.5%)」「相手がリモート勤務をしているから(50.6%)」「自分の移動時間や手間を削減したいから(50.6%)」といった回答が多く寄せられている。

オンライン会議の難しさ「会議が間延びする」

オンライン会議の難しさ「会議が間延びする」

また、Q1で「10割」「7割程度」「5割程度」と回答した人を対象に、オンライン会議に難しさを感じる場面について質問。「相手の感情が読みづらい(45.5%)」との回答は2023年よりも5.7ポイント下がったが、「会議が間延びする(23.7%)」との回答は5.3ポイント上昇したことを報告している。

オンライン会議において工夫している点としては「テキパキとテンポよく話す(29.6%)」「ゆっくりと丁寧に話す(29.6%)」との回答が多かったという。

オンラインコミュニケーション力の重要性

オンラインコミュニケーション力の重要性

同じく「Q7.今後のビジネスシーンにおいて、オンライン会議での対話力(オンラインコミュニケーション力)は重要だと思いますか。」を聞くと、「非常に重要(36.7%)」「やや重要(51.3%)」と回答した人が多かったことも判明。

一方、Q1で「10割」「7割程度」「5割程度」と回答した人を対象に「Q8.オンライン会議の質を高めるテクニック(オンライン会議特有の対話術やコミュニケーション術)の学習方法について教えてください。(複数回答)」と尋ねたところ、「学習をしたことはない(自己流での対応)(44.3%)」との回答が最多。次いで「インターネットでの検索(30.8%)」「セミナーや研修への参加(19.8%)」が上位に並んだという。

まとめ

今回の調査結果から、ハイブリッドワークを導入している会社では、社内外ともにオンラインで会議を行う比率が高く、オンラインコミュニケーションのスキルを重要だと考える人が多いことがわかる。

しかし、オンライン会議の質を高めるテクニックを学んだことのない人が4割を超えており、企業には従業員へのオンラインコミュニケーションのスキルを高めるサポートが求められていると言えるだろう。今後の取り組みの参考にしていただきたい。