人材不足を実感する企業が約9割！原因と解決策は？　エン・ジャパン調査

エン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、運営する人事・採用担当者向け情報サイト「人事のミカタ」上で、サイトを利用している企業の人事担当者を対象に「2024年の人材不足の状況」についてアンケート調査を実施した。

調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート
調査期間：2024年10月16日～11月11日
調査対象：「人事のミカタ」を利用する企業
有効回答数：277社
出典元：2024年「企業の人材不足」実態調査 ー人事・採用担当者向け情報サイト「人事のミカタ」アンケートー（エン・ジャパン株式会社）

人材不足を実感する企業は約9割　特に不足している職種は？

本調査では「現在、貴社では人材が不足している部門はありますか？」との質問に、88％が「ある」と回答したという。同社は2022年に実施した同調査と比較し、6ポイント増加したことを報告している。

従業員数別の分析により、100名以上の企業は「ある」と回答した割合が9割を超えたことも判明（100～299名以上：95％、300～999名以上：98％、1000名以上：100％）。また、10～29名の企業も87％と高い結果が報告されている。業種別では「サービス関連（98％）」「流通・小売関連（96％）」が上位となった。

続いて本調査では、現在、人材が不足している部門が「ある」と回答した企業に不足している職種を質問。その結果「営業職（30％）」「施設・設備管理、技能工（21％）」「技術職・エンジニア（WEB・システム）（17％）」が上位にランクインしている。

人材不足の原因と解決策

本調査によれば、人材不足の原因として「退職による欠員（64％）」「中途採用で人員確保ができなかった（53％）」が多く挙げられたという。そのほか「年齢構成のバランスが悪い（35％）」「業績好調による業務量増加（28％）」「既存業務の拡大（28％）」「新卒採用で人員確保ができなかった（24％）」といった回答も一定数見られた。

さらに本調査では、検討している対応について尋ねており「人材採用を強化（76％）」「既存の業務を効率化する（ICT化、標準化等）（35％）」「既存社員の教育、能力向上（30％）」「社員のモチベーション向上のため、処遇見直し（27％）」などの回答が上位に並んでいる。

まとめ

多くの企業において人材不足は喫緊の課題だ。特に規模の大きな企業や、サービス関連、流通・小売関連では、高い不足率が明らかになった。本調査では人材不足の原因として「退職による欠員」が最も多く挙げられており、離職率低下や退職者の再雇用といった施策の重要性が改めて示唆されたと言えるだろう。

既存社員のエンゲージメント向上や処遇改善で離職率低下を図ることは、企業の魅力向上にもつながり、採用力強化の効果も期待できる。改めて自社の状況を見直し、改善に取り組む機会としていただきたい。

また、人材不足は急激に改善できる問題でもなく、限られたリソースで業務を遂行していくためには、業務の効率化や生産性の向上といった取り組みも重要となる。業務体制の見直しも並行して取り組んでいく必要がありそうだ。