会議に業務を「圧迫されている」約9割　tl;dv調査

ドイツ発AI ミーティングアシスタント「tl;dv（ティーエルディーヴィー）」をグローバル展開する tldx Solutions GmbH（本社：ドイツ アーヘン、共同創業者兼最高経営責任者：ラファエル・アルトシュタット、以下：tl;dv）は、日本のビジネスパーソン1000名を対象に「会議の活用実態調査」を実施した。

調査概要

tldx Solutions GmbH 調べ
調査手法：インターネットリサーチ
調査地域：全国
調査対象：20〜69歳の男女
調査期間：2025年10月22日〜2025年10月24日
有効回答数：1000サンプル
調査実施：株式会社クロス・マーケティング
出典元：tldx Solutions GmbH

約9割が「会議に業務を圧迫されている」と実感

本調査ではまずはじめに、会議のために他の業務が圧迫されると感じる頻度について質問。その結果「週に数回ある（42.8%）」「月に数回ある（25.8%）」「毎日のようにある（19.5%）」との回答が、合わせて88.1％にとなった。また「会議への参加必要性に疑問を感じたことがある」と回答した人は88.9％だった。

会議後に議事録作成を行っている人は80.4％。そのうち46.1％が議事録の作成に30分以上を費やしていることも判明した。特に、営業系（85.6%）や事務系（83.7%）において、会議後のまとめをしている割合が高いようだ。

一方で「会議に出席していない同僚から会議の内容について聞かれたことがある」と回答した人は61.9％。議事録が有効に活用されていない可能性が示唆される結果となった。

会議の内容が「資産として一元管理」できていないことが問題

議事録に代表される会議の内容を、組織全体の資産として一元管理できている企業はわずか12.6％。また、会議の内容を一元管理できていないことにより「問題が発生している」と回答した人は、73.3％と大多数を占めた。

具体的には「他部署との情報格差が生まれる（37.7％）」「同じ質問や報告が繰り返される（36.9％）」といった回答が挙がった。経営者層では「マネジメント層が必要な情報を得られない（41.0％）」ことを問題視している回答者が最も多く、組織の意思決定に必要な情報が十分に届いていないと感じる現状がうかがえる。

まとめ

多くの人が業務を圧迫されていると感じながらも参加している会議。30分以上かけて作成した議事録が活用されることもほとんどなく、会議の内容を資産として管理できている企業は、わずか1割程度であることが可視化された。

さらに本調査では、情報共有における問題が組織の意思決定の場面にまで及んでいる可能性も示唆されている。有意義な会議の開催と、会議内容の一元管理の重要性を再認識させられる結果となった。会議の頻度や内容、議事録の作成と共有の方法などについて、改めて検討したい。