従来の人材採用「間もなく限界を迎える」約3割　マイナビ調査

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：粟井俊介）は、全国の採用担当者2101名を対象に「企業人材ニーズ調査 2025年版」を実施した。

調査概要

マイナビ「企業人材ニーズ調査 2025年版」
調査対象：人材採用に関して［採用実施］［手法選定］［雇用の決定］のいずれかの決裁権を持つ採用担当者
調査方法：WEB調査（外部モニター）
調査期間：2025年12月5日～12月9日
回答数：2101名
企業分類：上場602名・非上場1499名｜製造 659名・非製造1442名
企業規模：正社員300人未満 1194名・300～999人 357名・1000人以上 550名
出典元：企業人材ニーズ調査2025年版（株式会社マイナビ）

約1割が「これまで通りの採用はすでに限界」

本調査ではまずはじめに、2025年の人材採用状況を質問。「これまで通り採用できている」割合は46.3％だった。

一方で33.8％が「これまで通りの採用にはそろそろ限界が来る」と回答。「これまで通りの採用には既に限界が来ている」との回答も10.5％に達した。

業種別では、特に「医療・福祉」「生活関連サービス（クリーニング、理美容、娯楽施設など）」で採用が難しくなりつつある様子がうかがえた。さらに企業規模が小さいほど、これまで通りの採用が難しい傾向がみられている。

約4割が「採用状況は未充足」と回答

続いて、2025年の採用計画における充足状況について質問。その結果「採用数を確保できていない」との回答割合は「新卒採用担当者：40.6%」「中途採用担当者：44.6%」「アルバイト採用担当者：37.3%」と、いずれも約4割となった。

前年比で見ると「採用数を確保できていない」割合は「新卒採用担当者（前年比2.3pt増）」「中途採用担当者（前年比2.1pt増）」で微増している。「アルバイト採用担当者（前年比0.9pt減）」は微減であった。

AIの業務代替による人員削減「既に影響が出ている」12.3％

次に、AIによる業務代替の影響による、現在雇用している従業員の人員削減の可能性について質問。その結果、12.3％が「既に人員削減への影響が出ている」と回答したことが判明した。また「現時点で人員削減への影響は出ていないが、今後は影響がありそう（22.9％）」「現時点で人員削減への影響は出ていないが、今後はわからない（34.2％）」との回答も一定数寄せられており「人員削減への影響はないだろう（30.7％）」は約3割にとどまった。

人を通じた仕事やサービスの提供が必要とされる職種が多い「宿泊業・飲食店」「教育業」「医療・福祉」「建設業」などでは「人員削減への影響はない」が高かった。

なお、企業規模別の分析では、従業員1000人以上の企業ではAIの業務代替による人員削減において「既に影響が出ている（16.2％）」が比較的高い割合を示している。

まとめ

企業規模が小さいほど、従来の採用に限界を感じている状況が明らかになった、本調査。AIによる業務代替は大企業を中心に進んでおり、人を通じた仕事やサービスが必要な業種や小規模な企業においては、さまざまな障壁があることがうかがえる。

キャリアリサーチLab研究員の宮本氏は本結果を受けて 「人が担うべき仕事を見極めながら技術を適切に取り入れる姿勢や、雇用形態や属性を限定せずに多様な人材に目を向けることも重要になる」とコメントしている。

今後もさらに人口減少は進み、労働力不足が懸念される。その中で、どのように対応していくべきか、今一度考える機会としたい。