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職場の男女格差「ある」6割超、1年前より増加 キャリアデザインセンター調査

2026.03.12

株式会社キャリアデザインセンター(本社:東京都港区 代表取締役社長兼会長:多田弘實)が運営する、女性の転職に特化した転職サイト『女の転職type』は、働く女性295名を対象に「ジェンダーギャップ」についてのアンケートを実施した。

調査概要

調査内容:第123回「ジェンダーギャップ感じてる?」 / データで知る「女性と仕事」
調査期間:2026年1月7日~1月14日
有効回答数:295名
調査対象:女の転職type会員
調査方法: Web上でのアンケート
出典元:第123回「ジェンダーギャップ感じてる?」(株式会社キャリアデザインセンター)
※調査データ(グラフ)は、小数点第2位以下は四捨五入しているため、合計しても100にならない場合がある
※本調査は「女性」と性自認している方が対象

「女性である」ことによるネガティブな影響「ある」約8割

「女性である」ことによるネガティブな影響「ある」約8割

本調査ではまずはじめに、今の職場にジェンダーギャップ(男女格差)があるかを質問。その結果「非常にあると思う(20.7%)」「ややあると思う(43.7%)」との回答が寄せられ、合わせると64.4%の人が「ある」と回答した。同社が1年前に実施した調査では「ある」と感じている人の割合が59.2%となっており、増加傾向にあるという。

続いて本調査では「女性である」ことが、働く上でネガティブな影響があるかを質問。「あると思う(22.7%)」と「ややあると思う(56.3%)」を合わせた79.0%が「ある」と回答した。

実際の影響については「生理・妊娠など体の不調を受けやすい(66.1%)」「妊娠・出産・育児等によるキャリアの中断(61.9%)」など、女性ならではの体調やライフイベントが挙げられている。

ジェンダーギャップ指数118位「妥当」4割超

ジェンダーギャップ指数118位「妥当」4割超

また、日本のジェンダーギャップ指数についてどう思うかをたずねた項目では「妥当だと思う(40.7%)」が最多に。次いで「実際はもっと低い順位だと思う(29.5%)」が続いた。

なお、ジェンダーギャップを解消するために職場ができることとしては「柔軟な働き方(リモート等)の推進(62.1%)」「性別問わず育休・介護休暇が取りやすい環境(60.0%)」「社長・経営陣の意識改革(50.0%)」といった声が多く挙がっている。一方で「職場の活動では解消できない(16.8%)」と考える人も一定数存在した。

まとめ

働く女性の6割超が職場にジェンダーギャップを感じており、その割合は昨年より増加傾向にあることが判明。働く上で女性であることによる「ネガティブな影響を受けている」と実感している人は約8割と、職場における男女格差は根強いようだ。

ダイバーシティ推進は企業にとって重要なテーマであるものの、制度を整備するだけでは現場での実感は変わりにくい側面がある。評価制度や昇進機会の透明性を高め、キャリア形成の公平化を担保する取り組みにより注力したいものだ。また、「アンコンシャス・バイアス(無意識の思い込み)」に対する研修や、マネジメント層の意識改革といった取り組みの推進など、すべての人が公平感を持って働ける組織作りを進めたい。