退職への抵抗感「下がっている」8割超　Job総研

パーソルキャリア株式会社は、運営する調査機関『Job総研』において、257人の社会人男女を対象に「2026年 退職に関する意識調査」を実施。本調査では、退職への抵抗感と退職代行・退職者への印象や、退職を検討する可能性がある時期と退職に影響を及ぼす項目、また、現在退職を検討中か否か、同僚退職後の自身の退職意欲の変化、そして育休明けの退職への賛否とその理由などを明らかにした。

調査概要

調査対象者：現在就業中のJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20~50代
調査期間：2026年2月18日〜2月24日
有効回答数：257人
調査方法：インターネット調査
出典元：Job総研「2026年 退職に関する意識調査」を実施（パーソルキャリア株式会社）

退職への抵抗感「下がっている派」が8割超

本調査では退職への抵抗感について「下がっている派」が83.3%で大多数を占めたことが明らかになった。年代別に見ると、20代の「下がっている派」が85.3%で最多となったが、50代（85.2%）や40代（84.2%）でも8割を超えている。

「退職代行」については、使わない派が多数

退職への抵抗感が下がっている理由としては「次の選択肢や求人が多いから（46.7%）」が最多に。次いで「石の上にも三年の価値観が消えた（43.0%）」「無理をし続けることへリスクを感じる（39.3%）」が続いている。

回答者全体の257人に、退職代行についての考えを質問。「肯定的に捉えているが、使わない派」が49.4%で多数を占めた。「自分が辞める際も選択肢に入る」は6.6%、「否定的に捉えているが、使うかもしれない」が10.1%、「否定的に捉えている」が33.9%だった。

退職を検討する理由「経済」「人間関係」が同率で最多

また、退職を検討する可能性がある時期については「入社1年以内（27.6%）」「入社半年以内（20.2%）」「入社3ヶ月以内（16.3%）」との回答が上位に。なお、自身の退職に影響を及ぼすこととして最も多い回答は「経済（物価高と給与の関係）」「人間関係（尊敬する同僚の有無）」が同率で55.6%となっている。

さらに本調査では、現在、退職を検討しているか質問。「検討している派」が26.5%となり特に、30代（38.5%）で高い割合が示されたことがわかった。

まとめ

かつての「終身雇用」や「とりあえず3年」といった価値観は薄れ、退職を「ポジティブな選択」として捉えている人が増加していることが可視化された、本調査。退職を検討している人も一定数おり、転職やキャリアの見直しは身近な、そしてスタンダードな選択肢になりつつあることがうかがえる。

Job総研は「今後は企業が『離職を防ぐ』視点だけでなく、『個人がはたらき続けたいと思える理由』に注目する重要性が高まっていると考えられます」とコメントしている。従業員目線での「働きやすさ」や「やりがい」「満足度」を実現していくことが、ますます重要になっているといえるだろう。