長引くコロナ　世界のビジネスパーソン37％がメンタルヘルスに悪影響を実感　

　外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージングディレクター：リチャード・アードリー）は、新型コロナウイルス感染拡大の影響が懸念される中、世界のビジネスパーソン1,800人以上を対象にメンタルヘルスに関する調査を実施した。調査期間は、2020年7月31日~9月22日までで、コロナ禍のメンタルヘルスや健康状態、これらに対する勤務先の支援状況を調査した。

コロナ禍の精神衛生課題

　日本における精神衛生を取り巻く環境は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、さらに深刻化している。テレワークなどの新しい働き方も浸透しつつあり、社員のメンタルヘルスや健康への配慮が求められている。ヘイズが実施した調査では、37%の人が「コロナ禍における影響でメンタルヘルスや健康に悪影響を受けた」、42%の人が「勤務先におけるサポートを受けることができなかった」など、課題を感じていることがわかった。

　グローバルな人財サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社であるヘイズでは、テレワークに従事する社員のメンタルヘルスに配慮する際のポイントとして、下記の4つを挙げている。

　1、交流の機会を継続的に設ける
　テレワーク中であっても、Web会議システムなどを通して、顔を合わせる機会を設ける。何かあった時に、気軽に相談できる環境を整え、仕事の話だけでなく、健康状態の確認なども行う。

　2、社員が示す「サイン」に注意する
　仕事に対するフラストレーションや、同僚に対する心理的な距離、精神的疲弊による活力不足などのストレスの兆候を見抜く力が必要。

　3、部下の相談相手になる
　社員が心身共に健康であることは、会社にとって重要なことである。「必要な時は相談して欲しい」という気持ちを伝えると、部下の安心感にも繋がり、健康に良い影響をもたらす。

　4、一人ひとりの社員に適した配慮を行う
　テレワークにおいて、部下はそれぞれ異なる経験をし、異なる考え方を持って職場に戻ってくる。そのため、部下の健康やメンタルについて画一的に対応することは避け、社員それぞれの課題を理解し、必要に応じて個別に支援することが大切である。

まとめ

　従来のオフィス勤務では、部下の様子が自然と目に入り、不調にも気づくことができたかもしれないが、離れているテレワークでは、不調に気が付くことは容易ではない。孤独感やストレスを感じやすいテレワークにおいても、社員の心身の健康を管理し、ケアをしていくことが必要になってくるであろう。

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