リファレンスチェックに関する実態、認知度は約半数に　エン・ジャパン調査　

エン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、運営するリファレンスチェックサービス「ASHIATO（アシアト）」において、人事部に所属する全国のビジネスパーソン1089名を対象に実施した「リファレンスチェックに関する実態調査（定点調査）」について報告した。ここでは調査結果の概要をお伝えする。

調査概要

調査対象：人事部に所属する全国のビジネスパーソン1089名
調査期間：2024年7月1日～2024年7月4日
調査方法：インターネットリサーチ
調査主体：ASHIATO（アシアト）調べ
出典元：ASHIATO（アシアト）／エン・ジャパン株式会社
※回答率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位までを表示しているため、合計数値は必ずしも100％とはならない場合がある

リファレンスチェックの結果、面接時評価と異なるは7割に

リファレンスチェックは、求職者の関係者に問い合わせを行い、勤務態度や周囲から見た人柄などを確認する選考プロセス。

本調査ではまずはじめに、リファレンスチェック導入企業の人事担当者200名を対象とした質問の結果を紹介。リファレンスチェックの結果により、面接時評価とは異なる採否判断につながったことがあるかとの質問に「面接時評価とは異なり、採用になったことがある（30.0％）」「面接時評価とは異なり、不採用になったことがある（41.0％）」と回答。あわせて71.0％の担当者がリファレンスチェックの結果と面接時評価では採否が異なっていたという。

続いて、人事部に所属する全国のビジネスパーソン1089名を対象とした質問では、所属する会社での採用時の経歴・実績確認の実施について「十分だと思う」と回答したのはわずか16.1％で、84.0％（「少し不安を感じるが問題ないと思う（54.5％）」「不安を感じる（29.5％）」が採用時の経歴・実績確認に不安を感じていることが判明した。

「リファレンスチェック」と「バックグラウンドチェック」

次に同社は、リファレンスチェックとバックグラウンドチェックの認知度を調査。リファレンスチェックについては、49.0％が「知っている」と回答したことがわかった。また、36.6％（導入している：18.4％、導入をしていないが検討している：18.2％）の企業ではリファレンスチェックを導入、導入を検討中であることも明らかになっている。

求職者の過去の経歴に虚偽や問題がないか専門的に調査するバックグラウンドチェックについては、48.6％が「知っている」と回答。導入状況としては、32.4％（導入している：17.4％、導入をしていないが検討している：15.0％）の企業がバックグラウンドチェックを導入、導入を検討中であることがわかった。

リファレンスチェックで発覚した虚偽は約6割

続いて同社は、リファレンスチェックを導入した効果について調査。面接ではわからなかった、ポジティブな発見については、82.5％が「実感している（実感している：46.0％、どちらかというと実感している：36.5％）」と回答。ネガティブな発見については、80.0％が「実感している（実感している：33.5％、どちらかというと実感している：46.5％）」と回答したという。

さらに、リファレンスチェックにより職務経歴や実績の虚偽が発覚したことがあるか尋ねる項目では、60.0％が「発覚したことがある」と回答している。

同社はリファレンスチェックを導入していない理由についても質問しており「会社内でリファレンスチェックが理解されていない（25.1％）」「上層部がリファレンスチェックを理解していない（23.0％）」「費用的な問題（19.2％）」などが上位に挙げられたことも報告された。

まとめ

本調査において、リファレンスチェックは面接ではわからなかった一面や、職務経歴・実績の虚偽を見つける上で、非常に有効な手段であることが示された。一方で、認知度はそう高くなく、理解が進まないことが障壁となって導入できていない企業も多いようだ。

求職者の関係者に問い合わせを行うリファレンスチェックは、ミスマッチや早期退職を防ぐという点でも効果が期待できる選考プロセスのひとつ。より確実な採用活動を行おうと思えば、導入を検討する価値はあるだろう。オフィスのミカタでは、リファレンスチェックの概要や目的などをわかりやすくまとめている。今後導入を検討する上で、ぜひ参考にしていただきたい。

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