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社外メンターと話して「前向き」に 20代社員の89%が社外メンターで仕事への積極性が高まる

2020.10.21
オフィスのミカタ編集部

 石堂株式会社(本社:東京都港区、代表:石堂里佳)では、20代が生き生きと活躍できる社会づくりの実現を理念に、20代の成果を最大化する第三者面談サービス「MENTOR WORKOUT(メンターワークアウト)」を展開している。この度、2020年7月から8月までの2ヶ月間において、サービスを利用した20代120名に「生産性」に関するアンケートを実施した。

若手社員の市場価値を高める

 同社の提供する「MENTOR WORKOUT」は、20代の成果を最大化するマンツーマン面談サービスである。若手が活きる最新の研修や、自立型社員に導くことを特長としている。

 他にも、「MENTOR WORKOUT for Online」の提供も開始し、自宅のPCや携帯から場所を問わず利用することができるようになった。最短1ヶ月から、専属メンター1名とオンラインで自由に面談をすることができる。社員の状態確認や、目標設計を中心とした面談が主なサービス内容で、必要であればフィードバックレポートで情報を受け取ることができる。

89%の若手社員が「仕事に対し積極的になった」と回答

 「メンターワークアウトを利用したことで、仕事に対し積極的になったか」と質問したところ、89%が「積極的になった」と回答した。具体的な理由として下記のような声が挙げられた。

 ・面談をする度に新しい発見があり今の仕事が自分の夢に繋がっていることを理解できた。

 ・メンターワークアウトで学んだことを実践している。

 ・辛いことがあったがメンターに話したことで心が軽くなり仕事に対して前向きになれた。

まとめ

 今回の調査を通して、同社の代表である石堂氏は下記のようにコメントしている。

 「米ギャラップ社が2017年に調査した従業員のエンゲージメント調査によると日本は熱意のある社員が全体の6%しかいないことが判明しています。我々が調査した、仕事に対する積極性は短期的に見ると個人の生産性が上がることにつながり、中・長期的に見ると、企業の生産性が上がることに繋がります。特に、20代の若手社員のモチベーションの高さと生産性は比例しており、企業は若手社員の仕事に対する向き合い方に注力する必要があります。」

 社内の人ではなく、社外の第三者に話をすることができる社外メンターは、本音を話すことができるという点で注目を集めている。若手の早期離職対策や育成のためにも、社外メンターの導入を検討してみてはいかがだろうか。

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