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人事領域におけるデジタル化の進展度合いを可視化 「デジタルHR簡易診断サービス」無料提供を開始

2020.11.19

 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(本社:東京都港区、代表:村林聡)は、「人事業務の自動化」、「データ活用」、「タレントマネジメントシステム(TMS)の活用」の3つの観点から、人事のデジタル度合いを判定する「デジタルHR簡易診断ツール」の提供を開始する。

人事のデジタル化度合いを可視化

 「デジタルHR簡易診断サービス」は、デジタルHRサーベイの実施した「2019年人事のデジタル化に関する実態調査」より抽出した「各社のデジタル化の進展度合い」や「デジタル化が進む企業の成功要因」を分析した結果をもとに、企業における人事のデジタル化の進展度合いを可視化し、今後実施すべき取り組みを提案するサービスである。

 Web形式の質問に回答すると、下記2点の診断結果が「デジタルHR診断結果レポート」としてメールで届く。

 1、人事のデジタル化度合い
 デジタル化進展度合いについて、「人事業務の自動化」、「データ活用」、「TMSの活用」の3つの観点から、100社以上の大手企業と比較した結果を可視化。

 2、実施すべき取り組み
 データ・TMSの活用目的別、導入障壁別にグループ分けを行い、回答企業の該当するグループを判定。同じグループに該当する企業の事例やMURCの知見を踏まえ、回答企業が実施すべき取り組みを提案。

 

まとめ

 業務の生産性向上、BCPの充実に繋がるなどとしてデジタル化が進んでいる。それは人事領域においても例外ではなく、新たなテクノロジーの導入が注目を集めている。これまで以上に人材が貴重となっている中で、自社の人事領域におけるデジタル化の進展度合いを測ることができる今回のサービスは、今後の取り組みの指標となるであろう。2021年3月まで、無料で診断を受けることができるため、自社の現状を確認してみてはいかがだろうか。

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