オンライン採用の実態調査　66.7%が来年度の選考は「対面中心で実施予定」と回答

　クラウド型採用マーケティングツール「採用係長」の運営を行う、株式会社ネットオン（本社：大阪市北区、代表：木嶋諭）は、「採用係長」の利用者を対象に「コロナ禍における採用状況の変化」に関するアンケート調査を実施した。

コロナ禍で最も活用された採用ツールは「ハローワーク」

　「コロナ禍で活用した採用手法や採用ツール」を調査したところ、最も多かったのは「ハローワーク」で46.7%であった。無料で利用することができ、各都道府県にあることから、利用者が多かったと考えられる。次いで、「自社採用サイト」が42.7%、「Web型求人媒体」が33.3%、「SNS」が18.7%と続いた。

Web面接は「相手の反応が分かりづらい」

　「オンライン面接ツールを導入して困ったこと」を調査したところ、23.3%が「相手の反応が分かりづらい」、9.3%が「会社の雰囲気が上手く伝わらない」、5.3%が「使い方が分からない」と回答した。急速に普及が進んだオンライン面接だが、「話しにくさ」や「雰囲気の伝わりづらさ」などが課題であることが伺えた。

半数以上が来年の選考を「対面で行なう」と回答

　「来年の選考方法」を調査したところ、44.7%が「対面選考を中心に進める」、22.0%が「対面選考を中心に、一部オンライン面接を導入する」と回答し、合わせて66.7%の企業が対面選考を中心に選考を進めたいと考えていることがわかった。

まとめ

　今回の調査では、国が運営する公共の就職支援機関である「ハローワーク」の利用者が多い結果となった。様々な求人媒体が登場する中で、採用コストを抑えることができるというのは最大のメリットではないだろうか。また、急速に普及したオンライン面接だが、来年は対面での選考を考えている企業が多いこともわかった。やはり、これまでの採用方法を変更することは容易ではないのかもしれない。

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