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【2021年の採用活動実態調査】86%が「2021年に採用予定がある」と回答

2020.12.16

 エン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表:鈴木孝二)は、運営する利用企業数国内No.1の求人支援サービス『engage』上で利用企業を対象に、「2021年の採用活動」に関するアンケート調査を実施した。

86%が「2021年の採用予定あり」と回答

 「2021年、採用予定はありますか」と質問したところ、86%が「ある」、14%が「ない」と回答した。

 また、2021年の採用予定を「業種別」で調査したところ、「マスコミ・広告・デザイン」「金融・保険」はともに100%、次いで「不動産・建築・設備」「インフラ、官公庁」がともに92%であった。一方、最も採用予定が少なかった業種は、「メーカー(電気、機械、自動車など)」で72%であった。

 他にも、2021年の採用予定を「企業規模別」で調査したところ、「1000名以上」が100%なのに対し、「1~49名」は88%、「100~299名」は85%と、企業規模で差があることがわかった。

2021年採用予定企業の7割が予定数を「増やす」または「維持」

 2021年、採用予定があると回答した企業に「2021年の採用予定数」を質問したところ、26%が「増える」、45%が「変わらない」と回答した。

 2021年の採用予定数を「業種別」で調査したところ、「金融・保険」「コンサルティング」「運輸・交通・物流・倉庫」は他に比べて「増える」と回答する企業が多く、「商社」「マスコミ・広告・デザイン」は他と比較して「減る」と回答した企業の割合が多い結果となった。

 また、2021年の採用予定数を「企業規模別」で調査したところ、「1000名以上」の企業で、「増える」と回答した割合が他よりもやや少ない結果となった。

 業種によって、採用予定数の変化に差がある結果となり、具体的な理由として以下のような声が寄せられた。
 ■「増える」と回答した企業のコメント
 ・感染対策を目的に、小型店舗を増やす計画があるため
 ・コロナ禍による人員削減分、退職発生分の補充が必要

 ■「変わらない」と回答した企業のコメント
 ・コロナ禍で仕事は減っているが人材は必要なので採用予定数は維持する
 ・先行きは不透明だが、人材の流動化が進むと考えられるから

 ■「減る」と回答した企業のコメント
 ・事業計画の一部が延期される予定となったため
 ・コロナの影響で、従業員の退職率が減ったため

予期せぬ退職に備えて採用をする企業も

 2021年、採用予定があると回答した企業に「理由」を調査したところ、最も多かったのは「予期せぬ退職・欠員に備えるため」で34%であった。次いで、「2020年、人材確保がうまくいかなかった」が29%、「年齢構成のバランスが悪い」、「新規事業の立ち上げ・新規部門開設」がともに23%と続いた。

 また、2021年の採用予定がないと回答した企業に「理由」を調査したところ、最も多かったのは「新型コロナの状況に応じて検討をするため未定」で33%であった。次いで、「既存社員の定着率が高いため採用しない」が28%、「新型コロナによる事業縮小・人員計画の見直し」が24%と続いた。

まとめ

 今回の調査では、8割以上の企業が2021年に「採用予定がある」と回答した。コロナ禍において多くの企業が打撃を受けた中でも、企業にとって人材確保は重要であることが伺えた。業種や企業規模によっても回答に差が見られ、今後の動向に注目である。

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