コロナ禍で約7割がオンライン研修を実施　2021年はハイブリッド型研修を検討する企業が多数

　貸し会議室事業を展開する、株式会社マックスパート（本社：東京都千代田区、代表：片山達哉）は、新型コロナウイルスの影響でオンラインを活用した研修を実施する企業が増えていることを受け、2020年12月に「コロナ禍の研修に関する調査」を実施した。

7割がオンライン研修を実施

　「コロナの影響により、オンライン形式の研修を実施しましたか」と質問したところ、73.02%が「はい」、26.98%が「いいえ」と回答した。

オンライン研修の成果は低下傾向

　オンライン研修を実施した人に、「コロナ前のオフライン研修と比較し、オンライン研修の研修成果にはどのような変化がありましたか」と質問したところ、39.13%が「やや低下」、4.35%が「とても低下」と回答した。全体の約4割がオンライン研修での成果の低下を感じていることが判明し、その理由として以下のような声が挙げられた。

　・ネット環境が悪く、進行に影響が出る
　・やり取りに臨場感がない
　・質疑応答や議論がスムーズに進まない
　・表情が見えづらく、研修受講者が本当に理解しているかわかりづらい

　一方、オンライン研修で成果が「やや向上した」と回答したのは23.91%、「とても向上」が4.35%となり、具体的な理由として以下の声が挙げられた。

　・チャットの活用により、質疑が対面よりも活性化した
　・育児休業中、遠方の人も参加することができた
　・アーカイブとして繰り返し視聴ができ、見直しができる

2021年もオンライン研修が続く見通し

　「2021年の研修はどのような実施形態を検討/想定していますか」と質問したところ、50.56%がオフラインとオンラインを組み合わせた「ハイブリッド研修」、30.34%が「オンライン研修」と回答し、2021年も引き続き、オンラインを活用した研修が続く見通しであることがわかった。

まとめ

　今回の調査では、多くの企業がオンライン型の研修に課題を感じていながらも、2021年もオンラインを活用した研修を続ける意向であることがわかった。人との接触機会減少が求められるコロナ禍においては、今後もオンラインを活用せざるを得ない状況も見込まれる。対面時と同様、それ以上の成果を出すために工夫を施していくことが重要と言えそうだ。

＜PR＞