コロナ禍での転職活動者動向 新型コロナウイルスの影響を受けた人は63.5%
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区/代表取締役社⾧:北村 吉弘)は、全国の20歳~59歳の転職活動者1,040名を対象に、コロナ禍における転職活動の実態を把握するためのアンケート調査を実施した。
調査概要
実施期間:2021年3月23日(火)~26日(金)
調査対象:20歳~59歳の正社員で、調査時点で転職活動中の人
回答者数:1,040名
調査方式:インターネット調査
新型コロナウイルスが転職活動のきっかけになった人は63.5%
調査時点(2021年3月)で転職活動中の人に、転職活動をはじめたきっかけと新型コロナウイルスの関係について確認したところ、全体の36.5%の人が「新型コロナウイルスの影響と、転職活動をはじめたきっかけは、特に関係がない」という回答だった。それ以外の63.5%の人は、新型コロナウイルスが転職活動の何らかのきっかけになっていると回答している。
「やりたいことを仕事にできる」を最も重視
転職活動中の人が、企業へ応募する際に最も重視する点は「やりたいことを仕事にできる」(56.3%)で、すべての項目のなかで唯一選択率が過半数を超えている。次に「将来的に年収が上がる見込みがある」(49.3%)、「給料水準が高い」(47.1%)といった収入面に関する項目が続いた。
年代別の状況
企業へ応募する際に最も重視する点について、年代別(20代/30~50代)と男女別で比較を行ったところ、最も差分が大きい項目は「育休や産休を取りやすい」(16.6pt差)で、20代が30~50代を大きく上回った。
30~50代のほうが高い選択率であった項目は「長期間の雇用が保証されている」(6.1pt差)だった。
男女別の状況
男女別では、福利厚生や育休・産休といった項目を中心に、差分が大きい項目は男性より女性の選択率が高い結果を示している。
まとめ
転職活動を行っている人の約6割が、新型コロナウイルスの影響がきっかけと回答。良くも悪くも、働き方やライフプランについて改めて見直す機会になった人が多かったということではないだろうか。企業に求められるものは今後ますます変化していくだろう。離職率の低下や希望する人材獲得を実現させるために、企業に新時代への適応力が問われている。
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