組織や従業員の革新性に影響することとは

　ProFuture株式会社 HR総研（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介）は、特定非営利活動法人 組織学会（本部：東京都千代田区、会長：新宅 純二郎）と共同で、日本企業の“いま”を総合的に検証するために実施した『組織調査2020』の結果を発表した。

調査概要

　調査期間：
　　＜組織＞2020年9月20日～2021年1月31日
　　＜個人＞2020年9月20日～2021年2月28日
　調査方法：質問票によるアンケート調査（WEBによる回答）
　調査対象：
　　＜組織＞「HRプロ」「人事PRO-Q」登録企業の人事担当者、組織学会研究者ネットワークの担当者
　　＜個人＞人事担当者から依頼を受けたミドル層及び組織学会研究者ネットワークの担当者から依頼を受けたミドル層
　有効回答：＜組織＞149社＜個人＞710名

調査結果

　他社に先駆けて新製品の開発ができており、かつその新製品の売上構成比率が高い企業を、イノベーション力が高い「革新企業」と位置付けた上で、それ以外の企業と比較。前者は後者に比べて、業界トップシェア、あるいは2位・3位のシェアであると回答している企業の割合が大きく異なっていた。

　また、革新企業はコロナ対策についても、上手に対応できているとする回答の割合がそれ以外の会社よりも多かった。

　調査の中で、革新企業では、その約7割が多彩な選考や面接を利用した募集・選考を実施しているほか、所属グループの成果に紐づいた報酬システムを採用していることなどが明らかになった。また、革新企業では約6割の企業で多くの従業員が部門横断チームでの仕事に従事していた。

　さらに、「職場の心理的安全性」、「上司との信頼関係」、「主観的エンプロイアビリティ」が職場レベルの革新性に影響していることも判明した。

　詳細はこちら

特定非営利活動法人 組織学会

　経営学（戦略論、組織論）を中心に学際的に組織の学問を扱う学術団体。経営学領域で最大規模の会員数を持ち、学会誌『組織科学』は国内トップジャーナルのひとつとなっている。

ProFuture株式会社

　「ワクワクする、プロの未来へ」を事業ビジョンに掲げ、真に役立つ最新の深い情報、確かなソリューションを提供し続けるために、常にプロの集団であり続けようと挑戦している。

まとめ

　近年注目されている各種人事施策や概念のいずれもが、経営成果や環境変化への対応力を高めることにつながっていると考えられる。まだまだコロナ禍が続いていくなか、環境が激変するニューノーマル時代へ向けて、人事はその役割を果たしていく必要があるだろう。


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